娘にＨＰＶワクチンのお便りが届いた　性交渉の経験は確認しないといけないの？…「ある」と子宮頸がん予防の効果はどうなるか

　「ＨＰＶワクチンってどうなんでしょう？」

　更年期障害の治療で受診された女性から、こんな相談をよく受けます。自分のお子さんにＨＰＶワクチンを打たせるべきかどうか、迷われている方は多いと思います。自治体からお便りが届いてもスルーしてしまった――。こういう方もいらっしゃると思います。　

わずか２か月で中断

　ＨＰＶワクチンは、子宮 頸(けい) がんの原因となるＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）に感染するのを防ぎ、がんを発症しないようにすることを目的としています。２０１３年４月、小学６年から高校１年生相当の女子を対象に定期予防接種の対象となりました。しかし、接種後に、体の痛みなどを訴える人が相次ぎ、厚生労働省は、わずか２か月で接種を積極的に勧める取り組みを中断しました。当時は、接種後に見られた様々な症状について、連日、センセーショナルに報じられていました。

　その後、ＨＰＶワクチンとこうした症状との因果関係を調べた研究が行われ、ＨＰＶワクチンを接種していなくても、副反応と思われた症状は同じくらいの割合で出ることがわかりました。安全性が確認されたとして厚労省は２２年４月、ＨＰＶワクチンの接種を積極的に進めることを再開しました。

　しかし、それから２年たった今でも、接種率は十分には回復していません。過去の報道のイメージが残っていたり、インターネット上でワクチンに対して否定的な見解が示されたりしていて、不安や疑問を感じるのは当然だと思います。

親子関係を悪化させないために

　ヒトパピローマウイルスは、主に性交渉により感染します。そのため、ワクチン接種を検討する際に、性交渉をすでに経験したかどうかを尋ねなければいけないと思っている親御さんは少なくないようです。

　「娘に確認できず、ワクチンを接種できないままでいる」「娘に性交渉の有無について問いただしたところ、親子関係が悪くなった」

　日頃、診察室でＨＰＶワクチンの話題が出ると、こんな経験談をよく耳にします。思春期を迎えたお子さんに性交渉の話を切り出すことは、かなり難しいですよね。

　でも、大丈夫です。ＨＰＶワクチンを接種するにあたって、お子さんに性交渉の経験について確認する必要はありません。

　ＨＰＶワクチンは、新たなウイルス感染を防ぐため、確かに、初めて性交渉をする前に接種しておくと、ワクチンの有効性は最大限に発揮されます。定期接種の対象が小学６年生から高校１年生相当となっているのもそのためです。

　しかし、繰り返しになりますが、ワクチン接種を検討する際、お子さんに性交渉の経験について確認する必要はありません。仮に、すでに経験されていたとしても、ワクチンの有効性は十分にあります。

キャッチアップ接種も実施

　ワクチンは小学６年から高校１年生相当になる間に、２回か３回接種します。１５歳未満で１回目を接種すれば、「９価ＨＰＶワクチン（シルガード９）」の場合、２回で済みます。

　厚労省は、積極的な接種の推奨を控えていた時期があったことを踏まえ、１９９７～２００７年度生まれで、過去にＨＰＶワクチンを計３回受けていない女性は、２５年３月まで、公費でワクチン接種を受けられるよう、「キャッチアップ接種」を実施しています。こうした方々も含めて、接種について検討してみるとよいでしょう。

ＨＰＶの誤解

　ＨＰＶは、性に奔放な人だけがかかるものではありません。約８割の人は、ＨＰＶに感染するとされ、ごくありふれたウイルスです。つまり、だれがＨＰＶに感染していても不思議ではないし、女性であればだれでも子宮頸がんになる可能性があるのです。

　ＨＰＶは、感染しても多くの場合は、何も問題はないのですが、一部は子宮頸がんの前段階である前がん病変となります。そして、がん検診で見つかることなく進行してしまうと、何年もかけて子宮頸がんになっていきます。患者さんが多いのは、２０歳代後半から４０歳代です。

　若いから大丈夫ではない、だれもがかかる可能性があるがん――。それが子宮頸がんです。ちょうど結婚や妊娠を考えている時に、子宮頸がんと診断されることも少なくありません。ワクチン接種とがん検診をセットで行うことで、子宮頸がんを発症する可能性を少なくすることができます。

男性への接種を助成する自治体も

　昨年、子宮頸がんでお亡くなりになられた方が「予防できることを知っていたら予防したかった」とお話しされていたのが忘れられません。

　娘さんのウェルエイジングのためにも、防げる病気を防ぐことはとても大事なことです。それでもやっぱり心配という場合は、ぜひかかりつけの産婦人科でご相談ください。

　ＨＰＶは、子宮頸がんのほか、肛門がんや 尖圭(せんけい) コンジローマの原因ともなります。いずれもワクチンで予防することができ、一部の自治体では、男性の接種希望者にも助成が行われています。（稲葉可奈子　産婦人科医）