おにぎり

　おにぎりに熱い視線が注がれている。コロナ禍による持ち帰り需要の増加で、専門店の出店が相次ぐ。健康志向の外国人からの人気も高く、海外進出の動きも活発化。国内のコメ消費が低迷する中、日本の「ソウルフード」が新たな需要を掘り起こしている。（蛭川裕太）

魚沼産にこだわり

　東京都渋谷区の「 結亭（むすびてい） 」は１０月２７日、店頭で品定めする人でにぎわっていた。ショーケースにはサケや梅、高菜、明太子など様々な具材のおにぎりが並ぶ。

　「中国で食べたものと違い、お米がふっくらとしている。あまりにおいしいので、頻繁に足を運んでしまう」。近くの企業に勤める中国出身の会社員（３１）は笑顔で話した。

　店は、音響機器レンタルなどの会社を営む風間哲也社長（５６）が、古里の新潟のお米を多くの人に味わってほしいと８月下旬にオープンした。コメは新潟の魚沼産コシヒカリにこだわる。

専門店には、おにぎりを買い求める人が多く訪れる（１０月下旬、東京都渋谷区の「結亭」で）＝岩佐譲撮影

　１個１８０～３６０円とコンビニよりやや高いが、１日５００個近くを売り上げる。外国人客も多く、風間社長は「おにぎりを通じて、世界中の人に日本のおいしいお米の魅力を知ってほしい。海外展開も検討している」と意気込む。

支出額は過去最高

　こうした専門店は続々と誕生しており、異業種からの参入も目立つ。ＪＲ東日本の子会社が駅構内で運営する「ほんのり屋」は２０２２年４月以降、８店舗を新たに出店し、現在は首都圏で２０店舗を展開する。

　「象印マホービン」も２２年４月、「象印銀白おにぎり」を大阪市内の百貨店に出した。のりメーカー「大森屋」が京都市に開店した「のり結び」では、のりを３種類から選べる。

　出店が増えたのは、コロナ禍で、購入した商品を自宅や会社で食べる「中食」が定着したためだ。総務省の家計調査では、２人以上の世帯の「おにぎり・その他（赤飯など）」の支出額は２２年、過去最高の５１７２円となった。

　ウクライナ侵略の影響で一時、パンや麺類の原料となる小麦粉の価格が高騰する一方、コメは比較的安定していたこともあり、おにぎりの需要が高まった。

ＯＮＩＧＩＲＩ人気

　それでも、食生活の多様化などで、国民１人あたりのコメの消費量は低迷が続いている。１９６２年度の１１８キロをピークに減少が続き、２０２２年度は５０・９キロ（概算）にとどまる。

　コメの消費拡大に向け、追い風となっているのが、海外で広がり始めた「ＯＮＩＧＩＲＩ」人気。低価格でヘルシーな食べ物として注目されているという。

　おにぎりの基本的な原料はコメ、のり、塩。具材を選べることもあり、宗教上の理由で食べ物に制限がある人や、動物性の食材を口にしない菜食主義者の人でも手に取りやすい。

　国内に５１店舗あるチェーン店「おむすび権米衛」はアメリカとフランスに２店舗ずつ展開している。価格は１個４００円前後で、多い日には１店舗で数千個が売れる日もある。将来的には海外だけで１０００店舗の出店を見据えている。

海外進出を後押し

　おにぎり店の出店などにより、商業用のコメの海外輸出量は増えている。農林水産省によると、１４年は４５１６トンだったが、２２年には約６倍の２万８９２８トンになった。

　コメの海外輸出を後押しするため、農水省は１７年度から「コメ海外市場拡大戦略プロジェクト」を開始。各国での試食会でコメのおいしさをＰＲしたり、日本と現地の企業を引き合わせたりしている。

　同省の担当者は「これまではすしだけだったが、おにぎりブームで、市場開拓のチャンスが広がった。人気が高い北米やアジアだけでなく、将来的には中東やアフリカにも輸出を広げていきたい」と話す。

おにぎりで社会問題を解決へ

　コンビニ各社では、おにぎりを通じ、社会問題の解決につなげようという試みも始まっている。

　セブン―イレブン・ジャパンは７月、エンドウ豆を原料とするツナの代替食材を混ぜた「みらいデリ　おにぎり　ツナマヨネーズ」の販売を始めた。世界の人口増加に伴う食糧不足をにらんだ取り組みという。

　ローソンは８月、東京都と福島県の店舗で、冷凍おにぎりの販売を試験的に開始した。食品工場から店舗への配送回数を減らし、物流関連の人手不足が深刻化する「２０２４年問題」に対応する狙いがある。