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田村専門委員の「まるごと医療」

医療・健康・介護のコラム

東京五輪・パラリンピックがスポーツ医学・医療に残したもの

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東京医科歯科大がシンポジウム

 「東京オリンピック・パラリンピック大会のスポーツ医学、医療のレガシー」をテーマにした、「東京医科歯科大学スポーツサイエンス機構シンポジウム2022」が3月16日、オンラインで開かれた。

 選手村総合診療所(ポリクリニック)の所長を務めた柳下和慶・同大学スポーツ医歯学診療センター長をはじめ、選手村で診療にあたった同大の泌尿器科、放射線科、精神科の医師が報告したほか、アスリートの立場からオリンピック女子100メートルハードル日本代表の寺田明日香さんがスポーツ医療への期待や要望を語った。

コロナ禍での感染対策に苦心

 柳下氏によると、選手村総合診療所には内科、整形外科、救急など約260人の医師・歯科医師と、看護師など約540人のコメディカルが携わった。主に理学療法や整形外科などを受診する選手らが多く、オリンピックでは8500人余り、パラリンピックでは5200人余りを診たという。新型コロナの流行下で、医療者の確保にも苦心したほか、感染対策に厳しい対応を余儀なくされた大会だった。

アスリート特有のメンタルの課題も

 コロナ禍の影響は、選手らへの精神面にも影を落とした。精神科での診療を報告した高木俊輔医師によると、オリンピックで8人、パラリンピックで2人の患者があり、うち9人はストレスなどによる適応障害との診断だった。選手村に入れずにホテルで隔離中だった人に対し、オンラインで診療したケースもあった。

 もともと「アスリートは健康的で明るい」などのイメージを押し付けられやすいうえ、けががきっかけでメンタル面の不調を招くケースや、つらくても我慢して受診を控えがちなど、アスリート特有のメンタルヘルスの問題は大きいにもかかわらず、スポーツ医療における精神科の割合は小さいという。同大学病院では新たに「アスリートメンタルケア外来」を設け、4月から本格的にスタートする予定だ。

 シンポジウムではまた、東京パラリンピックで初めて設けられたという泌尿器科による排尿障害や尿路感染症への対応や、放射線科医の中でも専門家が少ないという骨や筋肉など骨軟部の画像診断の実践報告がされた。

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田村 良彦(たむら・よしひこ)

 読売新聞東京本社メディア局専門委員。1986年早稲田大学政治経済学部卒、同年読売新聞東京本社入社。97年から編集局医療情報室(現・医療部)で連載「医療ルネサンス」「病院の実力」などを担当。西部本社社会部次長兼編集委員、東京本社編集委員(医療部)などを経て2019年6月から現職。

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