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田村専門委員の「まるごと医療」

医療・健康・介護のコラム

コロナ下でのがん医療 検診以外での診断数や特定警戒地域以外にも影響

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2020年 院内がん登録の全国集計 国立がん研究センターまとめ

 新型コロナウイルス感染症に見舞われた2020年、全国で新たにがんと診断・治療された数が前年に比べ5%程度減少したとみられることが、国立がん研究センターがまとめた院内がん登録の全国集計で分かった。

 最初の緊急事態宣言が出されていた5月頃の落ち込みが特に大きかったが、その後は徐々に回復傾向にあった。主ながん種別では、男性は胃、大腸、女性は乳房、胃で減少していた。

 例年に比べて、検診由来の診断が自治体の検診が延期されたことなどによって減少していただけでなく、自覚症状があって受診した場合などの検診以外の発見例も、胃がんをはじめ春頃には大きな落ち込みが見られた。また、特定警戒地域(13都道府県)だけでなく、コロナの流行が比較的少なかったとみられるそれ以外の地域にも影響を与えていた。

863施設、104万件が登録

 院内がん登録は、がん診療の実態把握や質の向上のために、患者ごとの診断や治療内容などについて各病院がデータベース化しているもので、拠点病院の指定要件にもなっている。

 20年の全国集計は、拠点病院に加え、院内がん登録を行っている病院の計863施設、104万件余りの登録データを分析した。新規のがんの7割以上をカバーするとしている。

 今回の報告書はとりわけ、コロナ下でのがん診療の状況を把握するため、例年よりも早くまとめられた。前年との比較に加え、16~19年の4か年との登録数などとの比較も行った。

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田村 良彦(たむら・よしひこ)

 読売新聞東京本社メディア局専門委員。1986年早稲田大学政治経済学部卒、同年読売新聞東京本社入社。97年から編集局医療情報室(現・医療部)で連載「医療ルネサンス」「病院の実力」などを担当。西部本社社会部次長兼編集委員、東京本社編集委員(医療部)などを経て2019年6月から現職。

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