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モデルナCEO、オミクロン株への既存ワクチン効果「はるかに薄い」…改良型量産には数か月

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 【ロンドン=池田慶太、ワシントン=船越翔】米バイオ企業モデルナのステファン・バンセル最高経営責任者(CEO)は、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」に対する既存のワクチンの効果は、従来の新型コロナ株と比べて効果がはるかに薄いとの見解を示した。英紙フィナンシャル・タイムズ(電子版)が30日、報じた。

モデルナCEO、オミクロン株への既存ワクチン効果「はるかに薄い」…改良型量産には数か月

モデルナの本社(米マサチューセッツ州で)=ロイター

 バンセル氏が同紙のインタビューに応じたもので、製薬会社がオミクロン株に対応した改良型ワクチンを量産するには、数か月を要するとの見通しも示した。

 一方、バイデン米大統領は29日の記者会見で、既存のワクチンの有効性が判明するには「数週間かかるだろう」とした上で、オミクロン株に対応するワクチンの開発が必要な場合に備え、モデルナや米製薬大手ファイザーなどと協議を始めていることを明らかにした。

 バイデン氏は、米国が南アフリカと周辺の計8か国を対象としている渡航制限の拡大などは、現時点では必要ないとの認識も示した。

 感染は各地で拡大している。ロイター通信によると、ポルトガルでは29日、サッカーの1部リーグのクラブに所属する選手ら13人の感染が確認された。選手の1人は最近、南アフリカから帰国したという。29日から30日にかけ、スウェーデンとスペイン、インド洋の仏領レユニオン島でいずれも初の感染者が確認された。

 29日までに感染確認が14件となった英国は、ワクチンの追加接種の対象年齢を、40歳以上から18歳以上に引き下げる方針だ。人口の大半を占めるイングランドでは30日から、公共交通機関や銀行などでのマスク着用が義務化された。7月に撤廃となった規制の再導入となる。入国者にPCR検査を義務づけ、陰性が確認されるまで自主隔離を求める措置も30日から始まった。

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