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田村専門委員の「まるごと医療」

医療・健康・介護のコラム

HIV検査件数が激減 コロナ禍の余波で 12月1日は世界エイズデー

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「1543人のHIV陽性者の声」報告も

 HIVは増殖を抑える治療薬の進歩によって、適切な治療を受ければ普通に生活を送れて他人への感染も防ぐことができるようになったにもかかわらず、偏見や差別は依然根強い。

 認定NPO法人「ぷれいす東京」が事務局を務める「TOKYO AIDS WEEKS 2021」では、世界エイズデーに合わせて、関係する様々な団体などによる主にオンラインでの多彩な情報発信のイベントが予定されている。
https://aidsweeks.tokyo/

 このうちYouTube「ぷれいす東京チャンネル」では、12月5日、12日に、三つの「ぷれいすトーク」を配信する。

 5日は、「1543人のHIV陽性者の声―『HIV陽性者の生活と社会参加に関する研究』から」として、約5年ごとに実施している第4回全国調査の結果を報告する。2019~20年度にかけ、10医療機関の協力で1543人から回答を得た。

 12日には、前代表の池上千寿子さんと現代表の生島嗣さんによる「1994年 あの夏、横浜で‐ぷれいす東京誕生秘話」と題したトークや、「北丸雄二さん&HIV陽性者トーク-HIV/AIDSの歴史を振り返る」の配信を予定している。

知識をアップデートする機会に

 生島さんは、「社会に流れるニュースは新型コロナに関する話題が支配的で、HIV/エイズの情報は取り残され、みなさん忘れがちになっているので、12月1日の世界エイズデーを、それぞれがHIV/エイズについて振り返る機会にしていただければうれしいと思います」と話す。

 生島さんによると、HIV/エイズについての社会の理解が進まないなかで、当事者も声を出せずにいる現状がある。「決して一部の人だけの問題ではなく、様々な人がかかわる問題として知識や情報、リアリティーをアップデートしていただけたら」としている。(田村良彦 読売新聞専門委員)

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田村 良彦(たむら・よしひこ)

 読売新聞東京本社メディア局専門委員。1986年早稲田大学政治経済学部卒、同年読売新聞東京本社入社。97年から編集局医療情報室(現・医療部)で連載「医療ルネサンス」「病院の実力」などを担当。西部本社社会部次長兼編集委員、東京本社編集委員(医療部)などを経て2019年6月から現職。

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