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医療・健康・介護のコラム

高齢期のマイカー、本当に必要?…頻度・目的と費用を考慮 カーシェアや免許返納も

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マイカーへの支出見直し どう検討?…カーシェアや免許返納も視野

 高度成長期に「新・三種の神器」の一つに数えられ、豊かさの象徴だった乗用車。当時は若者だったシニア世代の間で、車の所有は「当たり前」と考える人も少なくない。ただ、定年退職や子どもの自立で車を利用する機会が減れば、見直しを検討する余地がありそうだ。

 総務省の家計調査(2020年)によると、65歳以上の夫婦無職世帯の支出では、車の維持費を含む「交通・通信費」が全体の12%に上る。車は、燃料代や保険代、自動車税、車検代のほか、タイヤやオイルの交換などの維持費、駐車場を借りていれば賃料もかかる。

 ファイナンシャルプランナー(CFP認定者)の長谷川浩一さんは「車種の違いや、駐車場を賃借しているかなどの条件によるが、年間20万~50万円の出費になる」と分析する。

 その上で、「高齢になると、車の運転は買い物や通院などに限られる傾向がある。利用の頻度や目的を確かめ、費用が高ければ、車を手放すことも考えてみては」と提案する。

 車の維持費と比べ、その都度バスやタクシーを使う方が、年間を通して安上がりとなる場合もある。地域によって公共交通機関の状況が異なる点に注意しつつ、利用を検討したい。

 車を使いたい時だけ利用するカーシェアリングも選択肢だ。パソコンやスマホで予約でき、短時間ならレンタカーより割安だ。ただ、希望時間帯に他の利用者がいると使えず、使用後は車内清掃して返すなど手間もかかるのが注意点だ。

 電動車いすや電動アシスト自転車の活用を検討してもよい。電動車いすは約50万円する機種もあるが、介護保険制度を利用して月々約3000円でレンタルできる場合もある。事故への備えとして、個人賠償責任保険への加入は重要だ。

 加齢に伴い、身体・認知機能が衰えてくれば、免許返納も視野に入ってくる。

 長谷川さんは「返納すると、自治体が公共交通の運賃を補助するなどの特典を設けている場合もある。車の所有をやめても暮らしていけるのか、子や親族らとも話し合い、生活実態に応じて柔軟に切り替えてほしい」と話している。(野島正徳)

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