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宮脇敦士「医療ビッグデータから見えてくるもの」

医療・健康・介護のコラム

医療政策に活用する際の落とし穴 オバマケア「再入院予防プログラム」から学ぶべきこと

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データヘルス改革が叫ばれる中で

 昨今、「データヘルス改革」というワードを、しばしば耳にするかもしれません。

 政府の方針で、たとえば、マイナンバーを利用して、自身の保健医療情報を閲覧できるようにしたり、医療介護機関同士での情報共有をしたりできるようになりつつあります。昨年度辺りから本格的に進み始めており、最近始まったマイナンバーカードの保険証としての利用もその一環です。

 医療ビッグデータに私たち個人がアクセスすることができるようになる未来も、そう遠くないかもしれません。

 これらの直接的に私たちの日常に関わる事柄だけでなく、医療ビッグデータは医療政策と切っても切り離せない関係にあります。

 データヘルス改革では、国が把握している様々な種類の医療データから「保健医療データプラットフォーム」というものを構築し、保健医療ビッグデータを研究者、民間、保険者、自治体などが迅速、円滑に利活用できるようにすることで、医療政策の発展や新たな医療技術の開発に寄与することも、目標とされています。

 こう聞くと、とても聞こえはいいのですが、実際にビッグデータを分析して政策につなげていく、というところはそう簡単ではないかもしれません。実際のところ、ビッグデータの利用がどのように政策に反映されていくのでしょうか? そしてそこにはどのようなハードルがあるのでしょうか?

 今回はビッグデータの利用を政策につなげることで、日本よりも少し先を行っている米国の話を、いわゆる「オバマケア」を例にとって挙げたいと思います。

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宮脇 敦士(みやわき・あつし)

 2013年、東京大学医学部医学科卒業、医師免許取得。せんぽ東京高輪病院・東京大学医学部附属病院で初期研修後、東京大学大学院医学系研究科社会医学専攻にて、医療政策・応用統計を専攻し、19年に博士号取得。東京大学特任研究員、筑波大学研究員、日本学術振興会特別研究員、Harvard T.H. Chan School of Public Health 客員研究員などを経て、20年から東京大学大学院医学系研究科社会予防医学講座助教。大規模データを用いて良質な医療を皆に届けるにはどうすればよいかということを研究している。

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