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「バイク女子」や「リターンライダー」…密避けて通勤・レジャー、二輪人気が復活

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 コロナ禍にあって国内でバイクが売れている。今年1~6月の販売台数(排気量51cc以上)は感染拡大前の2019年同期比28・2%増の14万3959台で、1999年以降で最高となった。密を避ける移動手段として、通勤やレジャーでの需要が高まっている。

「バイク女子」や「リターンライダー」…密避けて通勤・レジャー、二輪人気が復活

 直近では7~8月の販売が前年同期比19・3%増、19年比30・1%増となっている。このままの勢いならば通年の販売台数は29万台を超え、1998年以来、23年ぶりの高水準になる。

 日常の利用が多い原付き2種が半分弱を占める。コロナ禍で都市部を中心に通勤や買い物で混み合う電車を避ける人が増えた。「スーパーカブ」など、原付きに乗る女性が登場するアニメが話題となり、「バイク女子」も目立っているという。

 ホンダは、昨年6月発売の原付き「CT125・ハンターカブ」が人気となっている。楽な姿勢のまま運転でき、普段使いに合うと好評だ。スズキは、原付き2種の上半期の出荷が前年同期比で4割増えた。人気は品不足を招き、東京都台東区の販売店「SCS上野新館」では、原付きの納車が注文から2~3か月かかっている。

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売約済みのバイクが並ぶ店舗(東京都台東区の「SCS上野新館」)

 中・大型は21年1~6月に、19年同期比21・2%増の7万6187台となった。密を避けるレジャーとしてツーリングが注目され、若い頃にバイクに親しんだ中高年層が「リターンライダー」として購入している。

 新規の免許取得も多く、日の丸自動車学校(東京都目黒区)は1~8月の二輪受講者が、19年比5割増となった。富田和佳社長は「テレワークを機に通う社会人が増えている」と話す。

 二輪車販売は1971年に約71万台だったのが、2009年に約18万台に落ち込んだ。排ガス規制による車種減少や若者のバイク離れが背景にある。各社はレンタルサービスなど消費者とバイクの接点を維持する努力を重ね、コロナ禍でようやく追い風が吹いた。

 ただ、脱炭素の流れはバイクにも及んでいる。東京都は35年までに、都内で売るガソリン燃料の新車バイクをゼロにする方針を掲げる。電動バイクが主流になった場合、長距離移動ができる電池の普及と低価格化が、人気継続のカギを握る。

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