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田村専門委員の「まるごと医療」

医療・健康・介護のコラム

新型コロナ 緊急事態宣言下の休校で子どもの食事にも影響

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国立成育医療研究センター、新潟県立大学研究グループが全国調査

新型コロナ 緊急事態宣言下の休校で子どもの食事にも影響

 新型コロナウイルス感染症の流行は、緊急事態宣言下での休校・学校給食の中止などによって、子どもたちの食事の質にも大きな影響を与えていることが、国立成育医療研究センターと新潟県立大学の研究グループによる全国調査で明らかになった。

 所得レベルの低い家庭ほど、子どもの食事の質が低下する割合が高かった。流行が長引くことによって、健康への影響も懸念される。学術誌「Nutrients」(オンライン)に8月10日付で掲載された。

小5か中2のいる3000世帯にアンケート

 調査は2020年12月、全国8ブロックから無作為に抽出した50市区町村ごとに、小学5年生と中学2年生を30人ずつ無作為に抽出、計3000世帯に調査票を郵送した。

 1551世帯から回答があり、必要な内容が得られた1111世帯の回答について分析した。全国の代表性を持つように統計処理を行い、算出した。

 全国に緊急事態宣言が出された20年4~5月、宣言前の19年12月、宣言後の20年12月の三つの時点における食事の状況を尋ねた。世帯人員1人当たりの平均所得で、4段階のグループに分けて比較した。

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田村 良彦(たむら・よしひこ)

 読売新聞東京本社メディア局専門委員。1986年早稲田大学政治経済学部卒、同年読売新聞東京本社入社。97年から編集局医療情報室(現・医療部)で連載「医療ルネサンス」「病院の実力」などを担当。西部本社社会部次長兼編集委員、東京本社編集委員(医療部)などを経て2019年6月から現職。

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