妻に先立たれて、現在は一人暮らしのある６０歳代の男性は、大病をきっかけにどんな葬儀を挙げてほしいかを考え始めた。喪主は離れて住む子どもが務めてくれるだろうか、どのくらいの人が参列してくれるだろうか、どの葬儀社に頼めばいいのか――。考えることが多く、頭を抱えてしまった。

　このように、本人や友人らの病気などをきっかけとして、葬儀のことを考え始めるケースは少なくないという。

　葬儀の相談や終活に関するセミナーを手がけるＮＰＯ法人全国葬送支援協議会（福岡市）の下川正倫事務局長は「葬儀について事前に考えておくことは重要。特に希望も伝えずに急に亡くなってしまうと、家族らは様々な手続きと同時に慌てて葬儀を行うことになり、後に悔いが残ることがある」と指摘する。

　葬儀は多様化している。葬儀規模は従来に比べれば縮小が進み、家族だけで執り行う場合や通夜を行わない場合など、個々の事情によって弔い方も様々だ。準備次第で自分の希望をかなえやすくなっているとも言える。

　葬儀の中身を考えるポイントは大きく四つ。〈１〉どこで〈２〉参加する人数〈３〉どんな形で〈４〉誰に儀式を行ってもらうか――を考えていくと希望が具体化しやすい。葬儀の規模は会場の大きさや返礼品、料理の準備などに関わってくる。

　形式は家族葬、一日葬といった葬儀のあり方以外に、使ってほしい花や音楽、遺影、副葬品なども含めて考えておく必要がある。家族だけで葬儀を挙げ、後日、お世話になった人や参列できなかった人を集めて報告するお別れ会を開くケースもある。

　希望する葬儀の中身が具体化したら、かなえてくれる葬儀社を探し、見積もりをもらうことが大切だ。

　事前相談を受け付けている葬儀社は増えているが、どこまで具体的な相談ができるかがカギだ。相談時にはヒアリングシートを使うことが多いが、質問項目が多いかどうかが一つの目安になる。葬儀を挙げたことがある親戚や知人らに教えてもらうのも手だ。

　最終的には希望と費用のすり合わせが必要になる。下川さんは「金額をかければ良い葬儀になるわけではない。花嫁姿を見せたいとウェディングドレスで参列した遺族もいた。非常識や不謹慎に見えることも、本人や遺族の希望であれば、形にこだわらず、葬儀社に相談してみるべきだ」と話している。（阿部明霞）

費用の残し方に注意必要

　葬儀費用について、ＮＰＯ法人「老いじたくあんしんねっと」（千葉県柏市）の理事長で、ファイナンシャルプランナーの伊藤弘之さんに聞いた。

　葬儀でかかる費用は大きく三つあります。「祭壇や 棺（ひつぎ） 、火葬料など葬儀で必要な費用」「返礼品や飲食など会葬者をもてなす費用」「読経料や戒名料などのお布施」です。どんな葬儀にするのかによって金額は異なるため、できれば事前に葬儀社で見積もりをもらい、祭壇や返礼品などの概算額を把握しておきます。お布施や四十九日法要などでかかる費用も含め用意しておくと家族は助かります。

　葬儀費用の負担をどうするのかも考えておきたい事項です。もし、遺産から支払ってもらいたいと思っているのなら、事前に相続人全員にその旨を伝え、喪主の自己負担にならないよう配慮しておきたいものです。また、故人の銀行口座から勝手に預貯金を引き出してよいものではないため、喪主予定者を受取人にした死亡保険金を残しておくと安心です。

　葬儀保険は費用を残す新たな方法になりえますが、加入できる年齢や保険金が支払われる年齢などに制限があることが多く、よく確認する必要があります。また、互助会に入会している場合、毎月支払っている一定の掛け金は費用の一部を前払いで積み立てているもので、葬儀を挙げる段階で不足分が請求されることにも注意が必要です。

　事前に葬儀社に費用を支払っておくという考え方もありますが、依頼した業者の廃業などのリスクも考えておく必要があります。会葬者が想定よりも多くなったり、生花の値段が変わったり、事情によって費用は変動します。葬儀費用をどう工面し、残すのか、よく検討しておきましょう。（談）