ぜんそくの入院や新生児集中治療が減少　新型コロナの影響をデータベース分析

東京大学公衆衛生学教室・宮脇敦士さん研究グループ

　「新型コロナウイルス感染症の流行に伴って、ぜんそくの入院患者が減少」「新型コロナウイルス感染症の流行に伴って、新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）の入室日数や早産の件数が減少」「新型コロナウイルス感染症の流行に伴って、糖尿病患者の定期的な検査やケアの実施数が減少」――。

　東京大学公衆衛生学教室助教の宮脇敦士さんの研究グループは、メディカル・データ・ビジョン（ＭＤＶ）社の保有するレセプト（診療報酬明細書）やDPC（診断群分類包括評価）データ情報を基にした大規模診療データベースによる共同研究で、新型コロナウイルス感染症の流行が日本の臨床現場に及ぼしている様々な変化を明らかにしている。

　数値の変化には、健康への悪化要因として懸念されるものがある一方で、むしろ医療への良い結果をもたらしている現象もみられている。影響が一時的なものにとどまるのか、流行が収まった後も元には戻らない不可逆的な変化なのか、さらに遅れて出てくる影響はないのか、そもそも変化を引き起こしている理由は何なのか、現時点では不明な点は多い。

　宮脇さんは、「新型コロナウイルス感染症の流行によってどんな変化が起きているのか、速やかにデータ分析を行って情報を臨床現場にフィードバックするとともに、今後の長期的な影響をみていくことが重要だ」としている。

症状悪化が懸念されたぜんそく　入院が逆に減少

　同研究はＭＤＶのデータを用い、慶応大医療政策管理学教室の二宮英樹さん（データック社代表取締役）や、臨床に携わる各分野の医師らと共同で実施している。

　ぜんそくの研究結果は、米国アレルギー・ぜんそく・免疫学会誌「The Journal of Allergy and Clinical Immunology: In Practice」に２０２０年１０月１３日付で、掲載された。欧米から、ぜんそくによる救急外来の受診者数や入院患者数の減少が報告されていることを受け、大規模データベースでの分析を企画。ＭＤＶ社のデータベースから１７年１月～２０年５月のぜんそくを主病名に持つ入院患者数の週ごとの推移が継続的に観察できる全国２７２のＤＰＣ病院のデータを調べた。

　新型コロナウイルスの流行当初は、ぜんそく患者への悪影響が懸念されていた。ところが、例年であれば春先から初夏にかけて入院患者数が増加する傾向があるのに対し、逆に減少する傾向が認められた。平均入院患者数は、例年に比べ半分以下で、子どもだけでなく成人も減少していた。新型コロナウイルス感染症が、ぜんそくのコントロールを悪化させた可能性がある一方、それ以上に、外出の自粛やマスクの着用によるアレルゲンへの暴露の減少、患者や家族の予防的な行動の高まりなどが、ぜんそく発作の減少につながった可能性があるとしている。