首都圏で在宅専門の診療所１５か所を運営する悠翔会は、総患者数５０００人以上、年間９００人以上を在宅で 看取(みと) っている。新型コロナ禍で自宅での看取りなど在宅医療を希望する人が増えてきた。どんな医療を行っているのか、理事長で医師の佐々木淳さんに聞いた。（聞き手・渡辺勝敏）

患者の半数は末期がん　夜間呼び出しは若い患者に多い

写真・幡野広志

――在宅医療というと、寝たきりなど通院できない患者の医療を担うわけですが、具体的にはどのような診療をしているのですか。

　月２回の往診を基本に、呼び出しがあれば２４時間対応しています。初診は１時間ぐらい、ご本人やご家族のお話を聞いて、以後は１回１５分から３０分ぐらいの訪問になります。医師は、内科を中心に全般を診ることができる総合診療医なので、糖尿病や血圧の管理、肺炎や関節痛などの治療から神経難病の方の人工呼吸器管理、末期がん患者さんの痛みの治療などいろいろと対応しています。子どもの患者さんもいます。新型コロナ禍では、病院だと家族の面会が制限されてしまうので、がんの末期で緩和ケア病棟に入院されている方が、「最期の１週間でも」と、自宅に戻って看取るケースが増えました。

――２４時間対応するというのは大変そうですね。

　日頃の管理をし、緊急の必要があれば、夜中でも日曜日でも行くわけです。ただ、ゆるやかに衰弱するご高齢の方のご家族から、夜中に緊急で呼ばれることはあまりありません。大変なのは、末期がんや神経難病の患者さんです。特に４０歳代、５０歳代と、若くして末期がんを患った方は、日々変化していく体調と向き合い、「俺はどうして死ななきゃいけないんだ」という魂の叫びと共に生きているので、夜中もよく呼ばれるし、支援には大変なエネルギーが必要です。

　在宅医療が必要な患者さんの８割は、穏やかに年を取っていかれる方ですが、「在宅専門」ということもあって、私たちの患者さんは半分は末期がんの方です。多い時には一人の医師が月に１０人を看取ることもあります。自分の親よりも頻繁にお会いして、お話をしているおばあちゃんが亡くなるとか、脳腫瘍の６歳のお子さんを看取るとか、仕事とはいえ、精神的にも厳しいところがあります。

自分の健康、家族の幸せ、そして仕事

――体も心もすり減る仕事のように思えますね。

　「患者さんやご家族の気持ちにできるだけ寄り添う」と言っているのですが、それは医療としての仕事じゃなくて、人間としての仕事だと思っているんです。その面で、精神的にハードなところがあります。でも、僕たちは、「病気や障害があっても幸せに暮らす支援をしよう」と思って集まったわけです。それで、自分たちが、体力と神経をすり減らして不幸になっては、誰かを幸せにすることなんてできないとも思っています。夜はちゃんと眠って、日曜日には家族と過ごす。自分の健康、家族の幸せ、そして仕事です。

　地域医療というと、「赤ひげ」のイメージのように、開業医が一人で日中も患者を診て、深夜でも相談を受ければ駆けつけるという理想の医師像があるかもしれません。患者が少ない離島や山間部はそれでいいかもしれませんが、大都市部は、在宅医療を必要としている患者の絶対数が多くて、医師１人が２００人の患者さんを診る状態です。ワーク・ライフ・バランスを確立しながら働くには、個人のがんばりでは続かないので、持続可能な仕組みを作る必要がありました。

――どのような仕組みでしょうか。

　患者さんにとっては、２４時間、主治医と電話でつながっている方が安心かもしれませんが、医師それぞれが２４時間待機すると、シフト上は休みゼロです。そこで休日と夜間は、地域を大きく北と南に分けて、医師と看護師、ドライバーの２チームで対応しています。約６０人の医師がいるので、当直勤務は月１回でいいわけです。このシフトにして１０年になります。当初は、地域のケアマネジャーや老人ホームの運営者から、「主治医とつながらないなんて手抜きじゃないか」とご批判も受けましたが、夜間も確実に医師につながり、対応できるので、むしろ安心だという評価をいただけるようになりました。