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女性がん患者4割 世帯収入減…コロナで打撃

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 新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、女性のがん患者の4割で世帯収入が減ったことが、一般社団法人「ピアリング」(横浜市)のウェブアンケートの結果でわかった。働く患者の3人に1人が、就労面で打撃を受けていた。感染収束が見通せないなか、仕事と治療の両立に苦心する患者が、さらに追い込まれる可能性も懸念される。

 調査は2020年12月、乳がんや子宮 けい がんなどの患者を対象に行い、1085人が回答。20年1月時点の状況と比較する形で尋ねた。世帯収入については、「ほぼ変化なし」(55%)が最も多かったが、「減った」(40%)と答えた割合も半数近かった。

 働く患者831人の約3割にあたる260人の就労状況も変化しており、「勤務先の都合で仕事が減った」(86人)、「自ら仕事を減らした」(84人)、「自らの意思で退職」(61人)などが多かった。

 乳がん経験者のファイナンシャルプランナー黒田尚子さんは「お金の不安は心身の不調につながる。通院先や、がん相談支援センターに相談してほしい」と話している。

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