女性がん患者４割　世帯収入減…コロナで打撃

　新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、女性のがん患者の４割で世帯収入が減ったことが、一般社団法人「ピアリング」（横浜市）のウェブアンケートの結果でわかった。働く患者の３人に１人が、就労面で打撃を受けていた。感染収束が見通せないなか、仕事と治療の両立に苦心する患者が、さらに追い込まれる可能性も懸念される。

　調査は２０２０年１２月、乳がんや子宮 頸（けい） がんなどの患者を対象に行い、１０８５人が回答。２０年１月時点の状況と比較する形で尋ねた。世帯収入については、「ほぼ変化なし」（５５％）が最も多かったが、「減った」（４０％）と答えた割合も半数近かった。

　働く患者８３１人の約３割にあたる２６０人の就労状況も変化しており、「勤務先の都合で仕事が減った」（８６人）、「自ら仕事を減らした」（８４人）、「自らの意思で退職」（６１人）などが多かった。

　乳がん経験者のファイナンシャルプランナー黒田尚子さんは「お金の不安は心身の不調につながる。通院先や、がん相談支援センターに相談してほしい」と話している。