子宮頸がんの予防に有効とされるものの、接種に伴う有害事象が懸念され、なかなか接種率が向上しないヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン。このような中、ＨＰＶワクチン接種により子宮頸がんの発症を大幅に抑制できるというエビデンスが発表された。これを受け、日本婦人科腫瘍学会がＨＰＶワクチン接種の啓発をあらためて呼びかけた。

１７歳未満で接種するとリスクは８８％低下

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　今回の知見を発表した論文は、Ｎ　Ｅｎｇｌ　Ｊ　Ｍｅｄ ２０２０；３８３：１３４０－１３４８ に掲載されたスウェーデンのレジストリ研究についてのもの。同国で２００６～１７年に１０～３０歳であった女性１６７万２，９８３例を対象とし、対象が子宮頸がん発症、死亡、他国への移住、３１歳到達などの条件を満たすまで子宮頸がん発症の有無を追跡した。

　年齢、居住地域に加え、教育、世帯年収、母親の出身国、疾患歴といった親の背景因子などを調整して、ＨＰＶ接種の有無別に子宮頸がんの発症リスクを比較した結果、ＨＰＶワクチンを少なくとも１回は摂取したＨＰＶ接種群（５２万７，８７１例、１９例が発症）では、１度も接種しなかった非接種群（１１４万５，１１２例、５３６例が発症）と比べてリスクが６３％低下していた（ハザード比　０．３７、９５％ＣＩ　０．２１～０．５７）。

　さらに、１７歳未満で接種した対象に絞ると、非接種群と比較してリスクは８８％低下（同０．１２、０．００～０．３４）、１７～３０歳で接種した対象でも５３％低下しており（同０．４７、０．２７～０．７５）、接種が早期であるほどリスクが低下することが示された。

　この発表を受け、日本婦人科腫瘍学会では「ＨＰＶワクチンによって子宮頸がんの発症リスクが劇的に減少することを科学的に証明したエビデンス。本論文をぜひご覧いただき、ＨＰＶワクチンの啓発に役立ててほしい」と呼びかけている。（編集部）