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田村専門委員の「まるごと医療」

医療・健康・介護のコラム

がん医療の評価は10点満点で7.9点 患者の体験全国調査

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国立がん研究センター がん対策推進基本計画に基づき

 がん患者に聞いた「受けた医療についての総合的な評価」は10点満点で平均7.9点――。

 国立がん研究センターは10月14日、がん患者の診療体験や療養生活の実態を把握するための全国調査の結果を公表した。国のがん対策推進基本計画に基づき、がん対策の進行状況を評価するための基本的なデータとして、現状を把握し、今後のがん対策への反映に役立てるのがねらいという。総合的な評価は一定の水準にある一方で、医療者と患者のコミュニケーション不足が示唆される内容も少なくない。AYA世代と呼ばれる若年患者への支援の必要性も改めて示された。

約7000人の回答分析 希少がん、若年患者も

 調査は2019年1~7月に実施。都道府県がん診療連携拠点病院をはじめ全国の院内がん登録実施施設の中から抽出された166病院、2万人余りに調査票を送付。9000人近くから回答があり、7080人を解析の対象とした。うち、希少がん患者、若年(19~39歳)がん患者を、それぞれ1割程度含む。結果は院内がん登録のデータを母集団に補正されたものだ。

 初診から診断・治療開始までにかかった時間、治療開始までに十分な情報があったか、医師・スタッフから必要事項の説明があったか、経済的な負担の程度、治療の見通しが持てたか、就労継続への相談・サポートの有無、相談支援センター・ピアサポートや周囲との関係――などについて尋ねた。

 調査は2014年度に続いて2回目だが、研究の一環として行った前回の結果を受けて、設問や選択肢が練り直され、設問の追加も行われており、前回結果との単純な比較には注意が必要という。

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田村 良彦(たむら・よしひこ)

 読売新聞東京本社メディア局専門委員。1986年早稲田大学政治経済学部卒、同年読売新聞東京本社入社。97年から編集局医療情報室(現・医療部)で連載「医療ルネサンス」「病院の実力」などを担当。西部本社社会部次長兼編集委員、東京本社編集委員(医療部)などを経て2019年6月から現職。

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