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田村専門委員の「まるごと医療」

医療・健康・介護のコラム

子宮頸がん検診 HPV検査単独法も推奨 体制整備前提に

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国立がん研究センター ガイドラインを更新

子宮頸がん検診 HPV検査単独法も推奨

 国立がん研究センターは、科学的根拠に基づくがん検診を提言する「有効性評価に基づく子宮頸(けい)がん検診ガイドライン」を更新し、7月29日に公開した。2009年に作成したガイドラインを、その後の新たな研究結果に基づき検証した。

 従来、推奨している細胞診に加え、HPV(ヒトパピローマウイルス)検査単独法も推奨(推奨グレードA)とした。ただし、HPV検査は、検診の間隔を拡大できる利点がある一方、検査で陽性となった人に対し長期間の経過観察が必要になるという課題があるとして、国として統一した診断上のルール(アルゴリズム)を構築することが、導入への必須条件であるとした。

海外や一部自治体での導入を受けて

 子宮頸がんは日本で1年間に約1万1000人が診断され、20歳代後半から増加して40歳代にピークを迎え、その後横ばいになる。HPV感染が関連しており、感染者のほとんどは一過性だが、ごく一部で感染が持続し、数年~数十年かかって、前がん病変を経て子宮頸がんになることがある。軽度の前がん病変の80%はがんに進展せず、一部は自然に消えてなくなるとされる。

 今回のガイドライン更新の目的は、前回の作成時には不十分だったHPV検査に関する研究結果が続々と報告され、海外でも推奨する動きが見られることや、国内では一部の自治体検診でなし崩し的に導入されて混乱した状態にあることなどから、その課題を明らかにするためとしている。

細胞診単独法 20~69歳が対象 2年間隔で

 子宮頸がんの検査で従来用いられているのは、子宮頸部を、先にブラシのついた専用の器具でこすって細胞を採取し、異常な細胞を顕微鏡で調べる細胞診だ。今回の更新では、検査対象年齢や間隔について、対象年齢は20~69歳、間隔は2年を推奨すると明示した。上限を69歳としたのは、その年齢まで検診を受け続けた場合に、80歳程度までの死亡減少効果が持続するという証拠を認めたためとしている。

 細胞診ではまた、精度の低い自己採取法が特に職域検診で行われているという問題点が長年、指摘されてきた。このため今回の更新版で、検体は医師による採取のみとし、自己採取は認めないことを明示した。

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田村 良彦(たむら・よしひこ)

 読売新聞東京本社メディア局専門委員。1986年早稲田大学政治経済学部卒、同年読売新聞東京本社入社。97年から編集局医療情報室(現・医療部)で連載「医療ルネサンス」「病院の実力」などを担当。西部本社社会部次長兼編集委員、東京本社編集委員(医療部)などを経て2019年6月から現職。

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