新型コロナウイルス 崖っぷちの日本に活路はあるか

迅速な情報公開は良かったが……

新型コロナウイルス感染症対策本部で指示を出す安倍首相(右から3人目)

 今回も新型コロナの話です。前回アップしたのが1月23日で、あれから1か月もたっていないのですが、状況はその間に大きく変化しています。

 中国の患者数が激増し、死亡者も1700人を超えました。一方、日本でも散発的にあちこちで感染者が見つかるようになり、警戒心が高まっています。政府、厚生労働省の方針もこの間、何度も変更されました。

 さて、ぼくは2月5日、あるジャーナリストとの勉強会で「日本の感染拡大予防策はおおむね成功している」と述べました( https://www.buzzfeed.com/jp/yutochiba/coronavirus-dr-iwata )。同時に「今は新型コロナウイルスがこの先、終息するのか流行するのかどうかの瀬戸際にある」「武漢での感染拡大は深刻な状況」「武漢のケースが示しているのは、新型コロナウイルスは患者数が増えるとまずいということ」「単発的な感染だけではそこまで恐れる必要はない」とも述べました。

 が、「日本の対策はうまくいっている」と思ったのは、ガードの上げ下げ、情報の出し方が上手だったからです。

 感染対策は「これが正しい」という一意的なものではありません。ガードの上げ下げの塩梅(あんばい)、落とし所の落とし方が大事なのです。簡単に言えば、街を封鎖し、外出を禁止し、戒厳令でも出せば、たいていの感染症の流行は止まります。しかし、それでは私たちの社会生活は大きく損なわれてしまいます。もちろん、ノーガードで、なすがままなのはもっとよくありません。極論に走らずに上手に微調節するのが大事なのです。

 厚労省の態度で良かったのは、迅速な情報公開の態度と、同時に(やや矛盾するようですが)感染者のプライバシーの保護を徹底していたからでした。

 かつての厚労省は隠蔽体質が強く、裏で何がどう行われているかも定かではなく、バックヤードで誰かが何かを何らかの事情で決めてしまってから、いきなり「こう決まったから」と通知を出してくる、木で鼻をくくるような態度でした。情報は出さないのが偉い、「ここだけの裏話」を知っているインサイダーだけが偉い、といういびつな組織構造でした。かつての官僚がとても偉かったのは、この情報を持つものと持たざるものの格差を活用していたからです。

 ところが、今回は丁寧な記者会見、内線番号まで開示しての問い合わせへの応答、かつ患者の個人情報は守るぞ、という姿勢が明確でした。ぼくはそこに好感を持ったのです。ネットでは「岩田は厚労省の提灯(ちょうちん)担ぎをしている」「御用学者」と難ずる人もいましたが、いいものはいい、悪いものは悪いと判断し続けるのが科学者やジャーナリストの正しい態度です。厚労省のやっていることは何でも悪い、というバッシング主義は、なんでも忖度(そんたく)して政府の太鼓持ちみたいになる御用学者の態度とカードの表裏の関係にはありますが、本質的には「同じこと」です。

保健所で検査を拒まれる例が

 もちろん、初期対応がよかったとはいえ、厚労省は感染対策において所詮は素人集団で、専門家ではありません。諸外国のように感染症などと専門的に対峙(たいじ)する組織(CDC)を持たない日本では、テクニカルなところで細かいエラーを重ねました。無症候の人物に検査をしたのがその一例で、臨床の感染症のプロなら絶対にやらないことです。よって、短期的には頑張って、まあまあ上手にやっている日本の感染対策も、いずれは専門家集団のCDCに移行すべきとも思っていました。

 ところが、「あ、これはやばいかもしれない」とぼくは、にわかに危機感を高めるようになりました。それは保健所の検査と、クルーズ船です。

 厚労省は新型コロナウイルス感染の検査対象を示していましたが、あれはおおざっぱな基準で、その証拠に基準は二転三転しました。要するにあれは「手続き」であり、科学的「真実」ではなかったのです。

 日本は「感染の広がりは抑え込む」がミッションですから、ウイルス感染の可能性が高ければ、基準を満たそうが満たしていなかろうが隔離し、検査するのが大事です。「手続き」ではなく「ミッション」から逆算するのが、「結果」にこだわるプロの態度だからです。

 しかし、多くの保健所で「国の基準を満たさない」という理由で、検査を拒む事例が相次ぎました。このせいで感染者を捕捉できなかった事例が全国に多々あったであろうことが推測されます( https://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/202002/CK2020021202000124.html )。ぼくも2月6日のツイッターで、このことに懸念を表明しています。

 ただ、これは国の問題というよりも、むしろ保健所の方の問題と言えましょう。日本は昔から上意下達で、保健所は国から方針を示されないと何もしない。自分で判断することができないのが問題です。おかみべったり体質で、箸の上げ下ろしまで全部、指南してもらわないと動けない。本来なら、保健所が自己判断で「国の基準を外れていても臨床的には疑いが強いから検査する」と判断すればよかったのです。実際、そのような判断をした機動力のある保健所だってあったのです。

 2001年の炭疽(たんそ)菌感染問題では、当時ぼくがいたニューヨーク市は独自の判断で次々と診療方針を改めていました。このへんは、日本の臨床現場や公衆衛生部門の感染症対策の「自力」の不足を露呈しています。

クルーズ船の対応に課題

クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」が停泊する大黒ふ頭を出発する救急車両

 さて、さらに大きな問題はクルーズ船です。

 豪華客船ダイヤモンド・プリンセス号が横浜入港を拒否されたのは2月4日のことです。同船に乗っていた香港出身の高齢男性が新型コロナウイルスに感染していたことが確認されたのです( https://www.newsweek.com/coronavirus-cruise-ship-quarantine-japan-yokohama-hong-kong-passenger-infected-1485575 )。

 この感染者は香港から中国本土に「数時間」滞在したのち、1月17日に日本に渡航。20日に横浜にて乗船、22日に鹿児島に寄った後、25日に香港で下船しました。2月1日に検査でコロナウイルス感染が判明したのです。

 ダイヤモンド・プリンセス号は日本で2004年に建造された豪華客船です。14年と19年に改装されました。乗客定員は2706人、乗組員数は1100人、英国籍の客船です。全長952フィート(約290メートル)、重量にして11万5000トン以上もあります( https://www.princesscruises.jp/ships/diamond-princess/ )。

 同日、この船は那覇市に寄港し、2月4日早朝に横浜に戻る予定でした。しかし、前述の感染報告を受けて3日午後に横浜市大黒ふ頭沖で停泊、検疫が開始されたのです(読売新聞オンライン2月4日)。2月1日時点で新型コロナ感染症は感染症法に基づく「指定感染症」および検疫法の「検疫感染症」に指定されていたのでした。

 2月4日の時点で、少なくとも10人程度が発熱などの症状を示していたといいます。2月5日、「検査対象」とされた273人中31人の検査結果が出て、うち10人でコロナウイルス感染が確認されました。検査対象者は香港の感染男性と同じバスツアーに参加した人、発熱やせきなどの有症状者、有症状者との濃厚接触者でした。

 2月7日の段階で検査した273人中61人が検査陽性者となりました。感染症病棟を有する医療機関への搬送が決まったのも同日です(厚労省発表  https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_09340.html )。翌日には追加6人の検査結果が出てそのうち3人が陽性となりました。

 結局、検疫のために乗客、乗員は2月5日から数えて14日間、19日までクルーズ船内で検疫の状態に入ることになりました。2月9日には336人が検査され、70人が陽性、10日には439人中135人に、そして12日には492人中174人の感染が確認されました。16日現在、感染者は350人以上が確認されています。

船内で連続感染が起きている可能性

 2月9日、10日の段階で、ぼくは「あれ、かなりやばいんじゃないか」と思うようになりました。

 クルーズ船は感染症に弱い乗り物です。閉じた空間に大量の人が起居し、何日も過ごします。過去にもレジオネラ症などいくつもの感染症アウトブレイクが報告されています(Jernigan DB, Hofmann J, Cetron MS, Nuorti JP, Fields BS, Benson RF, et al. Outbreak of Legionnaires’ disease among cruise ship passengers exposed to a contaminated whirlpool spa. The Lancet. 1996 Feb 24;347(9000):494-9.) 米国CDCはクルーズ内で下痢症が起きたときの船内浄化プログラムをすでに作っていて、過去のアウトブレイクのデータベースをウェブ上でアップしています( https://www.cdc.gov/nceh/vsp/surv/gilist.htm )。

 しかし、そのレジオネラのアウトブレイクも、患者数は約50人。100人以上の呼吸器感染症のアウトブレイクなど前代未聞です。

 それだけではありません。2月5日からクルーズ内は検疫体制に入り、同時に乗員の隔離が行われました。しかし、その後も感染者は繰り返し発見されます。

 これが2月4日までの感染の状態を可視化しているだけなら問題にはなりません。感染者と非感染者を観察期間の14日間で区別し、それぞれに対応すればよいだけだからです。

 しかし、もし2月5日以降も感染が起き続けているとすれば、これは大問題です。隔離対策の失敗を意味しますし、高齢者の多い乗客の重症化も懸念されます。

 そもそも、もし二次感染が起きていて、「クルーズ船の中にいるほうがむしろ危険」、ということになると検疫の意味そのものが根底から危うくなります。むしろ速やかに全員を下船させ、別な場所での隔離が必要になります。

 加えて、2月5日以降にも感染が起きているのならば、そもそも検疫期間と設定していた2月19日という日付そのものが意味を失います。それ以降に感染が起きていたら、それ以降を感染日として14日間の潜伏期間を再設定しなければならないからです。事実、米国や香港はクルーズ内の旅客を母国に搬送し、さらに14日の追加隔離期間を置くことを決めています。

クルーズ船対応方針を転換  情報公開は乏しいまま

 このような超重大事項が懸念されているにもかかわらず、厚労省はこの点について何のコメントもせず、情報開示もありませんでした。これまでの良好な情報マネジメントから一変して「何もわからない、何も教えてもらえない」不可解な状態に転じたのです。あるいは「かつての厚労省のように戻った」と言い換えても良いかもしれません。

 厚労省が急に態度を一変させたのか、誰かの横やりが入ったのか、日夜、激務を強いられた官僚たちが疲れ果ててしまったのか、あるいは未曽有のクルーズ船内感染の中で、素人集団であることの限界が露呈したのか。情報が開示されていない理由すら開示されていない現在、ぼくらにできるのは推測だけです。しかし、いずれの仮説であってもクルーズ船のマネジメントが非常に大きな問題だという一点に変わりはありません。

 その後、日本環境感染学会の調査チームが入りましたが、結局、二次感染のリスクについては「よくわからない」状況のままで、「国のチームの調査」を待っている段階です( https://www.nikkei.com/article/DGXMZO55605280T10C20A2CC1000/ )。そして、厚労省はこれまでの対応を一変させて、一部の乗客を五月雨式に下船させるという決定をしました。しかし、上述のようにこの問題は大問題、かつ緊急性の高い問題です。最終報告書が何か月もたってから出る、というのでは遅すぎ ます。

エピカーブの情報開示を

 キーとなるのはエピカーブです。エピカーブとは感染事例を時間ごとに記載するやり方ですが、今回のクルーズ船の場合は、検査がアドホックに行われたために通常の「報告日」は役に立ちません。各患者の「発症日」を記述する必要があります。それも、フロアごとの、船の左右の、船の前後の。そうやって全体として何が起きていたのかを明確に把握する必要があります。これがあれば、かなりの確度で「真実」に迫れます。

 エピカーブは、とっくにできているはずです。だから、それを即座に開示すればよいのです。情報は国民に、そして世界にきちんと開示されるべきです。なぜ、それができないのか。

 国内での新規感染者が発見されるようになり、2月14日に安倍首相は専門家をメンバーとする新たな会議を設置することに決めました( https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200214/k10012286101000.html )。新たな施策をとったということは、これまでの施策に何らかの問題があったと認識されたことを意味しています。

 が、何が問題で、何が予定の範囲内だったのかが明らかにされていません。国内で感染者が散発的に見つかることは、当初からありえるケースとして予想されていたはずです。そもそも専門家を招聘(しょうへい)するのが今かよ、という今更感もあるのですが、この辺についても情報開示はないままです。専門家の会議に何が期待されているのかすら、はっきりしませんが、最悪なのはこれまでの政府、厚労省のやり方を正当化する追認組織になってしまわないかということです。人選が政府、厚労省である以上、ありそうな話です。そもそも、現在必要なのは「会議」ではなく、日々の前線でのプロフェッショナルなリーダーシップなのですが。

 専門家会議に招聘された人物の一人、尾身茂氏(世界保健機関(WHO)元西太平洋事務局長)は2009年の新型インフルエンザ問題でも先頭に立って指揮をとっていました。彼は記者会見で、「(2009年の新型インフルエンザは)対応にはいろいろ批判もあったが、実は日本は世界でもダントツに死亡率が低かった」と述べました( https://news.yahoo.co.jp/byline/egawashoko/20200213-00162972/ )。

 しかし(これは当時の新型インフル総括会議でも議論されたのですが)、世界でダントツに死亡率が低かったのは日本だけではありません。欧州各国などでもやはり死亡率は低かったのです。日本では早期医療機関受診や抗ウイルス薬の投与が良かったのだ、という説が流され、「やはり日本はよかった」という話になりそうでしたが、実際には抗ウイルス薬などをほとんど使わなかったドイツやフランスでも死亡率は低かった。このような事実は無視されています。いつも事実は無視されるのです。そして、残るのは情緒と空気だけなのです。

SARSをきっかけに変わった中国

 誤解してもらっては困りますが、ぼくは政府や厚労省のやり方がけしからん、と文句を言いたいわけではないのです。未曽有のアウトブレイクで、うまくいくことばかりとは限りません。うまくいくことも、いかないこともあります。しかし、何がうまくいって、何がうまくいかなかったのか。それを曖昧なままにして「みんな、いろいろあったけど頑張ったよねー」で終わりにしてはいけません。

 うまくいかなかったことを、ちゃんと開示するのは国の責務です。2001年に米国が炭疽菌でしくじったときも、02-03年にSARSでカナダの院内感染が起きたときも、15年に韓国の病院でMERSのアウトブレイクが起きたときも情報は開示され、問題点は明確になり、そして改善策が施されてきました。

 09年の新型インフルでも「やはり日本にもCDCが必要だ」「ワクチンについてはACIPのようなきちんとした取り決めをする機関を作らねば」という意見を出しました。が、「いろいろあったけど、みんな頑張ったよねー」の空気だけが場を支配し、両者は10年以上たった今でも作られないままです。

 そして、それが原因で日本の予防接種政策は前時代的なままです。非科学的な根拠でHPVワクチンは推奨されないままで、日本では子宮頸がんという重大な疾患でたくさんの死者が出るのを、継続的に看過し続けているのです。科学ではなく空気や情緒がものを決めているから、そうなるのです。

 中国でCOVID-19が流行し出したとき、日本からは「中国は情報を隠蔽しているんじゃないか」という一種の陰謀論が起きました。確かに、02-03年のSARSのときは中国は情報開示を渋り、そのために国際社会から強く非難されました。そのときの反省が中国版CDCを作りました。そして、中国は世界有数の大国に成長し、大国としてのプライドをかけてこの感染症と闘っています。

 2月7日、新型コロナウイルスの感染拡大について、中国政府が公表する前に警鐘を鳴らし、警察から処分されていた病院の医師がCOVID-19のために死亡しました( https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200208/k10012277771000.html )。彼は感染の流行をSNSで警告し、警察から取り調べを受けて処分を受けていました。

 ぼくは03-04年に北京で診療していましたから、中国に優秀な医師がたくさんいることは知っています。それよりも驚いたのは、この医師の警鐘や、死亡のニュースが、ちゃんと世界に広がったということでした。昔の中国だったら、こんな気骨ある医師の告発は絶対に握りつぶしていたはずなのです。

 中国の情報開示がどこまでオープンなものかは、ぼくにも判然としません。しかし、そのレベルは少なくともSARSのときよりも比べ物にならないくらい高いものになっています。

抑え込むことを諦めてはいけない

 さて、中国の「隠蔽体質」を揶揄(やゆ)していた日本は我が身を翻ってどうでしょう。各担当者たちは、中国で死亡した医師に胸を張って言えるくらい、自分たちのプライドに十分な誇り高い仕事をしているでしょうか。疲れ果てるまで仕事をしているか、ではありません。ちゃんとプロとしての結果を出せる、「事実」に敬意を払った仕事ができているか、です。

 新型インフルのときは、世界中が大変でしたからどの国も日本がどうなっているか、なんて気にもとめませんでした。しかし、今は違います。世界中が日本に注目しています。

 「いろいろあるけど、みんな頑張っているんだよ。決めたことなんだから文句言うな」という空気と情緒と年功序列がものを決めるエートスが許されるのは国内だけです。情報開示をしなくても許してもらえるのも、国内だけです。国際社会で日本が本当にプレゼンスとアカウンタビリティーを示すことができるのか。プロとしての感染症対策を全うできるのか。ちゃんと「結果」を出して、この感染症危機を抑え込むことができるのか。世界中が見ています。本当の本当に正念場なのです。

 このウイルス感染が国内で蔓延(まんえん)しているのか、していないのかについては諸説あります。しかし、ここは絶対に勘違いしてはいけないのですが、仮に蔓延していたとしても、そこで諦めてよいわけではないのです。武漢ですら諦めていない。抑え込まねば、抑え込めないのです、この感染症は。このまま座して感染の拡大を傍観してしまえば、武漢と同じことが起きます。それは都市機能の低下、街の閉鎖など大きな方針変換を意味するかもしれません。日本に新しい病院をあっというまに建造するような「覚悟」がはたしてあるでしょうか。

 今回の新型コロナ騒ぎで、日本は日本の感染症界が長く持っていた弱点をさらけ出しました。日本は「ちゃんと」やっているわけではなかったのです。それは仕方がない。しかし、その事実と向き合うことなく、いつものように観念と情緒と空気作りで寝技交じりの仕事をしていたら、国際社会は日本を軽蔑し、見限ることでしょう。

 ぼくは、日本の感染症のプロとして、このような展望は到底受け入れがたいのです。(岩田健太郎 感染症内科医)

Outbrain

【一病息災】笠井信輔さん 悪性リンパ腫(2)「ステージ4」最後に爪痕を残したかった…と「徹子の部屋」に

【知りたい!】アルコール依存症、コロナ禍で増加?…6項目でチェック 軽症の人は「減酒」から「断酒」へ

【教えて!ヨミドック】コロナ下の避難所 何に気をつける?…上履きを使用、食べきれなかったら処分

【武井明「思春期外来の窓から」】教室で理由もなく涙が…不登校の中3女子 無理せずと言う医師に「私はがんばらないと価値がな...

【医療相談室】足にまで大量の汗

【松丸奨の「おとなの給食アレンジレシピ」】大豆入り筑前煮…煮る前に 一手間かけて いためてね