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高額な医療機器、日本は「群を抜いて多い」

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 経済協力開発機構(OECD)が公表した2019年版の医療に関する報告書によると、日本の病床数や高額な医療機器の数がOECD加盟国の中で最多だった。高齢化や年々増加する医療費を見据え、日本の医療制度は効率を高める必要があると指摘している。

 報告書によると、日本の病床数(17年)は1000人あたり13.1と最多で、加盟国平均の4.7の約3倍だった。病院への入院期間を示す平均在院日数(17年)も16.2日と、加盟国平均の7.7日の2倍以上で、韓国の18.5日に次いで2番目の長さだ。

 高額な医療機器のコンピューター断層撮影装置(CT)は100万人あたり112.3台、磁気共鳴画像装置(MRI)は55.2台だった。どちらも加盟国平均の3倍以上と「群を抜いて」多く、「病床数を減らし、高価な機器をより効率的に利用する余地がある」としている。

 日本の医療費は今後も増え続けると見込まれ、医療費の国内総生産(GDP)比は18年の10.9%から、30年には12.1%に高まると推計される。加盟国で最も高い80歳以上の高齢者の割合も、17年の8.5%から50年には15.8%に上がるとしている。

 後発薬の利用は医薬品市場全体での量が4割にとどまり、加盟国平均52.4%より低く、後発薬の安全性や効率性を医療関係者や国民に周知すれば、利用割合が高まる可能性があると指摘する。

 報告書は、OECDが加盟36か国や新興国などの医療分野について、隔年でまとめている。

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