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認知症の薬開発で追跡調査…中高年2万人を公募

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 認知症の治療薬や予防薬の開発を目指し、東大の研究チームは31日、健康な中高年を対象にインターネットを通した追跡調査を始めた。認知症の研究としては国内最大規模といい、50~85歳の調査対象者約2万人を公募している。

 認知症の約7割を占めるアルツハイマー病では、症状の進行を抑える薬はあるが、根本的な治療を図る薬の開発は難航してきた。原因とされるたんぱく質が、発症の15~20年前から脳内に蓄積されるので、すでに症状が出た人には、効果的な治療は難しいと考えられるためだ。まだ自覚症状のない「超早期」の人へのアプローチが求められていた。

 研究では、専用のウェブサイトで、都道府県や年齢などを登録してもらい、認知機能を測るテストを3か月に1度繰り返す。記憶力や思考力などを評価し、変化を調べる。アルツハイマー病になる可能性が高いと疑われる人には、希望により医療機関で詳しい検査を行う。さらに、条件が合えば、新薬の臨床試験への参加を支援する。

 研究チーム代表の岩坪威教授(神経病理学)は、「自分の認知機能を客観的に把握する機会になる。治療薬を開発する力になってほしい」と参加を呼びかけている。

 研究の詳細や参加登録は、専用ウェブサイト( https://www.j-trc.org/ )から。

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