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人工透析の中止検討、終末期のみ…学会提言

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 日本透析医学会が2014年にまとめた提言では、人工透析の中止を検討する対象は終末期の患者で、「安全に行うのが困難で、患者の生命を著しく損なう危険性が高い」場合や、「全身状態が極めて不良で意思が明示されている」場合に限定している。

 同学会が提言をまとめた背景には、どんな場合に中止が認められるかが医療現場の課題となっていることがある。同学会理事の岡田一義医師が16~17年に行った調査では、回答した約500施設の半数近くが提言後の導入見送りや中止の経験があると答えた。「本人の強い意思と家族の同意があった」などとして終末期ではない患者が対象となったケースもあったという。

 厚生労働省が18年3月に改定した終末期医療の指針でも、医療行為の中止は、「医学的妥当性と適切性を基に慎重に判断すべきだ」としている。終末期医療に詳しい会田薫子・東大特任教授(死生学)は「患者の意思は変わりやすい。透析治療の再開を求めたのに、やらなかったというのが事実であれば問題だ」と話している。

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