子どもの虫歯は減ってきた

　喜ばしいことに子どもの虫歯はぐんぐん減ってきました。最も多かった１９７０年代には１２歳で平均５本、ほぼ９０％に虫歯があったのが、今や平均０．８２本（２０１７年度）、虫歯がある１２歳児の割合は３５％ですから素晴らしい変化です。歯科についての知識の普及や食生活の変化などが減少の理由とされています。筆者は最も虫歯が多かった時代に１２歳だった“虫歯大発生世代”ですが、思えば、「乳歯は抜けるから歯なんて磨かなくても大丈夫」と間違ったことを言う大人が周りにいたし、甘い駄菓子にジュースやアイスもだらだらと取っていました。

都道府県の虫歯格差は、所得格差の影響大

　永久歯がほぼ生えそろう１２歳児の虫歯の状況は、全体では良くなってきているのですが、都道府県レベルで見ると、大きな地域格差があります＝図１＝。愛知や新潟の平均虫歯本数は０．４本に対して、沖縄や北海道はその約４倍。虫歯がある子どもの割合は新潟、愛知はほぼ５人に１人ですが、沖縄や鹿児島ではほぼ２人に１人です。都道府県という大きな単位で見てもこれだけの差があります。

　大雑把に見ると、北海道、東北、九州は虫歯が多く、東海道、山陽新幹線沿線は少ない傾向があるようです。

（図１）

　日本小児歯科学会理事長で神奈川歯科大教授の木本茂成さん＝写真＝に地域間格差の理由を尋ねると、「所得の差の影響が大きいようです。社会経済的状況と親の歯科衛生の知識や習慣に一定の相関関係があることが様々な研究からわかっています」。

　そのうえで、都道府県の平均賃金のグラフ＝図２＝を示してくれました。都道府県名の青字は、１２歳児で虫歯を持つ割合が少ないベスト１０、赤字はワースト１０。ベスト１０の６県は左側の賃金水準の上位にあります。一方、悪い方は、おおむねグラフの右側に分散しています。賃金トップの東京は様々な人がいるためか、トップグループには入っていません。賃金水準と虫歯の保有率がピタリと一致するわけではありませんが、確かに全体の傾向は木本さんの指摘の通りです。

（図２）

１２歳平均虫歯数の少なさ１８年連続日本一、なぜ新潟が？

　ここで注目したいのが、賃金水準が高くないのに虫歯が少ない新潟県。賃金水準は３３位ですが、１２歳の子どもの虫歯数の少なさでは、２０００年から１８年連続トップです。

　「新潟県の子どもはどうして虫歯が少ないんですか」と筆者が質問したのは、たまたま別のテーマでインタビューをしていた新潟大学歯学部教授（予防歯科）の 葭原(よしはら) 明弘さん＝写真＝です。本題の取材が一段落して切り出すと、「よくぞ聞いてくれました。新潟には四つの自慢の『白』がありまして、お米、雪、美人、それに歯」と、それまで冷静な研究者の顔をしていたのが一転、新潟の予防歯科について熱く語り始めました。実は新潟大の予防歯科は、子どもの虫歯予防に大きな役割を果たしてきたのです。

　話は、虫歯が爆発的に増えていた５０年近く前に遡ります。新潟市と接する弥彦村の弥彦小学校で１９７０年、「虫歯は治療だけでは不十分、予防が大切」という新潟大学の指導を受け、週１回、フッ素入りの水でのうがいが始まりました。その後、ＰＴＡの要望で保健室に付属歯科治療室が設置されます。フッ素洗口を行いながら歯科の教育、治療を展開することで、弥彦村の子どもの虫歯の減少に大きな成果を上げていったそうです。