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子宮頸がん、2000年を境に増加…性交渉の低年齢化など要因か

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 1976~2012年に大阪府内の医療機関で登録された子宮 けい がん患者約2万5800人の大規模な解析結果を、大阪大の研究チームが発表した。76年以降に減り続けた患者数は2000年を境に増加に転じ、中でも40歳未満の若い患者の増加が目立つという。

 子宮頸がんは、主に性交渉で感染するヒトパピローマウイルス(HPV)が原因で発症する。調査は、府のがん登録患者データ37年分を分析した。1976年の患者数は人口10万人当たり推計28人で、2000年に同9・1人に減ったが、12年には同14・1人に増えた。早期がんの10年生存率は03年以降、改善した。

 40歳未満で発症した世代をみると、全期間を通じて悪性度が高い「腺がん型」が増え、放射線が効きにくい傾向があった。5年生存率は40歳未満は56・2%で、40~59歳の60・6%、60歳以上の69・1%に比べて低かった。

 国はHPVワクチン接種の積極的勧奨を13年6月に中止したが、データは12年までで、中止の影響を反映していない。分析した上田豊・大阪大講師(婦人科腫瘍学)は「全国も同じ傾向と考えられる。増加は性交渉の低年齢化などが要因と思われる」と話している。

  井箟いのう 一彦・和歌山県立医大教授(産婦人科学)の話「国のがん登録制度が始まるかなり前から詳細に捉えたデータは珍しい。ワクチンと検診の二本立てで子宮頸がん対策を行う国は発症が減る傾向にあり、日本で効果的な対策を考えるヒントとなりうるデータだ」

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