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ご近所付き合いすれば、介護・死亡リスク減…筑波大など調査

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 近所付き合いがないなど社会とのつながりが薄い高齢者は、介護が必要になったり、死亡したりするリスクが、積極的なかかわりを保つ人より高いという調査結果を、筑波大などの研究チームがまとめた。

 チームは、滋賀県米原市と協力し、市内の65歳以上の高齢者6603人について、2011年から6年間、行動の活発さと要介護度の関連を追跡した。

 社会とのつながりを判断する目安として、〈1〉独り暮らし〈2〉近所付き合いがない〈3〉地域の行事などに参加しない〈4〉経済的に困窮――という4項目を調べた。このうち、2項目以上に該当した人は1186人。介護が必要になったり、死亡したりするリスクは、全く当てはまらない3300人と比べ、1・7倍だった。

 研究チームの山田実・筑波大准教授(老年学)は「他者とのつながりがある人は、健康に注意が向いたり、ストレスの発散につながったりしていることが考えられる」と話している。

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