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HPVワクチン勧奨「早期再開を」…日本産科婦人科学会が声明

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 子宮 けい がんの原因となるウイルス感染を防ぐHPVワクチンについて、日本産科婦人科学会(日産婦)は23日、国によるワクチン接種の積極的勧奨を早期再開するよう求める声明を出した。これまでの研究から、「有効性と安全性はほぼ立証された」というのが理由で、今回で5回目。

 同ワクチンは2013年4月に定期接種の対象になった。しかし、接種後の体の痛みや運動障害などの訴えが相次ぎ、厚生労働省は同年6月14日、国民の不安を解消できる情報提供ができるまでの積極的勧奨中止を決めた。

 日産婦は過去に4回、早期再開を訴える声明を発表。そのほか、日本小児科学会、日本感染症学会など計17の医師の団体共同でも同様の見解を出していた。

 日産婦の藤井知行理事長は「世界で広く使われるワクチンが活用されないのはおかしい」としている。

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