高齢者の多剤処方 国が指針…薬減らして副作用改善も

　複数の持病を抱え、多くの薬を飲む高齢者が、ふらつきや認知機能の低下など薬の副作用に悩まされるケースは珍しくない。厚生労働省は来月にも、薬の見直しの手順などを示した「高齢者の薬の適正使用の指針」を初めて策定する。主に医師・薬剤師向けだが、高齢者とその家族にも参考になる点がある。

　認知症、糖尿病、高血圧を抱える東京都大田区の元自営業男性（７６）は以前、１１種類の薬を飲んでいた。総合病院に６年間通院するうちに「年金を取られた」などの妄想が激しくなり、興奮を抑える薬の量が次第に増えたという。

　身の回りの世話をする長女（５５）は「薬が増えても症状の改善はみられず、むしろ父のイライラは悪化する一方。携帯電話から１日１００回近くかけてきて、大声を出すので困っていました」と振り返る。当時は足元がふらつくことも多かった。

　昨年１月から男性を訪問診療するようになった、同区のたかせクリニック理事長、高瀬義昌さんは、薬の見直しに取り組んだ。増える一方だった興奮を抑える薬は効果が見えないので別種に変更。４種類出ていた糖尿病の薬は週１回１錠で済む１種類にした。

　結局、現在飲む薬は計６種類で、以前のほぼ半分だが、「かえって妄想や興奮も減った。血糖値も血圧も安定した」と長女は改善を感じている。

　高瀬さんは「高齢者の診療では、悪い症状が病気のせいか、薬の副作用かを見極め、薬を必要最小限に整理する努力が必要だ」と指摘する。

　高齢者は、薬を分解する体の機能が低下し、副作用が出やすくなる。使う薬が６種類以上になると体調不良が特に増えるとの報告もある。

　そのため慎重な薬の投与が求められるが、そうした配慮が必ずしもなされているとは言えない。厚労省の調査によると、７５歳以上の２５％が一つの薬局から７種類以上の薬を処方されていた。

自己判断で中止は危険

　既に示された指針案では、通院先が多いために薬が増えるケースに加え、副作用で出た症状に薬を足して対処する悪循環が起こる可能性を指摘。医師らが全ての薬を把握した上で、有害な症状が増えていないか、薬に見合った効果が出ているか、定期的にチェックするよう求めている。

　ふらつき・転倒や抑うつなど、薬の影響で出やすい症状と主な原因薬剤も示している。例えば、不眠を訴える高齢者に処方されることが多いベンゾジアゼピン系の睡眠薬・抗不安薬などは、ふらつき・転倒や認知機能低下などにつながる危険がある。

　指針案は、薬の減量や中止で改善することがあることを患者らに理解してもらう必要があると明記している。

　「ただし、自己判断で薬をやめると急激に悪化する危険もある。薬に疑問を感じた人は、必ず主治医や薬剤師に相談してほしい」と指針案をまとめた東京大教授の秋下雅弘さんは話す。

　高齢者の薬を巡っては、４月からの診療報酬改定で過剰と思われる薬の見直しを医療現場に促す項目が増えた。薬剤師が６種類以上の薬を飲む患者の減薬を医師に提案し、２種類以上減ると、新たに薬局に報酬が付く。

　薬が減る場合、主治医、薬剤師から患者に説明がある。不安な点は、その際によく聞いておきたい。

　（高橋圭史）