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ネット・スマホの使い過ぎ、子どもに健康被害…対策強化へ啓発団体発足

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 インターネットやスマートフォンの使い過ぎによる子どもの健康被害対策に取り組む民間団体「ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会」が設立された。医療や教育の専門家らが、健康被害について保護者に教える講師を育成するのが目的だ。

 同協議会によると、犯罪やいじめ防止をテーマにしたネット啓発活動は盛んに行われているが、健康被害については対策が手薄だった。そこで、その点を強化しようと、日本医師会、日本小児科医会などの医療界、教育学や社会学の専門家、ネット啓発団体などが連携し、昨年12月に協議会を発足させた。

 講師育成の対象は、ネット啓発団体のメンバーや養護教諭ら。長時間のネット利用が脳の発達や視力に及ぼす影響、依存症などについて2、3日間の講習を受けた後、課題図書を読んでリポートを提出すると認定される。

 全国で1000人養成し、幼稚園や小中学校に派遣して保護者向けの啓発を行うことを目指す。

 共同代表を務める元弘前大教授の大谷良光さんは「決してネットを敵視するわけではなく、医学的根拠に基づいて、その年齢に応じた適切なつきあい方を広めていきたい」と話している。

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