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Dr.イワケンの「感染症のリアル」

コラム

HIVとエイズ…日本の感染者・患者はなぜ減らない?

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岩田健太郎さん

岩田健太郎さん

 はじめまして。感染症を専門にしている岩田健太郎、略してイワケンと申します。これから、いろいろな感染症の話をしますね。

 第1回のお題はエイズ(後天性免疫不全症候群)です。

 エイズは、HIV(ヒト免疫不全ウイルス)が原因の感染症です。

 どの感染症にも、固有のうつり方(感染経路)があります。HIVにもいくつかありますが、現在の日本で一番多い経路はセックスによる感染、すなわち「性感染」です。

「死のエイズ病棟」から「元気で通院」の時代へ

 厚生労働省エイズ動向委員会による「平成28(2016)年エイズ発生動向」によると、同年に日本国内で報告された「HIV感染者」と「エイズ患者」の合計数は1448人でした。この合計数は、ここ10年、ほとんど変化していません。

 世界で最初にエイズ患者がみつかったのは1980年代の米国で、当時は「死に至る、不治の病」でした。

 それが、90年代後半、非常に効果的な抗ウイルス療法(ART)が開発され、事態は激変します。ARTのおかげで、HIV感染者は感染していない人とほとんど同じくらい長生きできるようになりました。このため、米国内にたくさんあった「エイズ病棟」はどんどん閉鎖されていきました。

 ぼくは98年から2002年まで、ニューヨーク市で研修医をしていたので、エイズ病棟の患者が「どんどん亡くなっている」状態から、ほとんどの患者が「元気に通院している」状態に変わっていくのを目の当たりにしました。

 米国には今も、HIV感染者・エイズ患者がたくさんいます。ニューヨーク州では2015年、新たに約4500人の感染者・患者の発生が報告されています。同州だけで、日本よりもずっと多いのです。ただ、この十数年間で、同州の発生数は半分以下になっています。00年の同州の新規の感染者・患者の報告数は12000件以上でした。

プライベートな「性」の問題…公的介入の難しさ

 一方、日本ではここ10年の間、毎年新たな「HIV感染者」と「エイズ患者」が、計1400人以上発生しています。治療法が劇的に進歩して、患者がすぐに死亡する可能性は低くなっているので、全体の患者数は、毎年どんどん増えているのです。このような事態を看過していてよいわけがありません。一説によると、患者1人あたりの治療費は生涯で1億円にものぼるそうです。

 とはいえ、セックスでうつる性感染症の対策は、容易ではありません。

 性感染症は、1)セックスをしない 2)コンドームを着用する――ことが、効果的な予防策です。何が効果的なのかは、はっきりと分かっている。

 しかし、「言うはやすし、行うは難し」です。感染する可能性があっても、セックスする人はするし、コンドームを着用しない人も多いのです。そしてこれは単なる「知識の問題」ではありません。「分かっちゃいるけど、やめられない」なのです。この原稿を執筆している今も、日本では梅毒の増加が問題になっています。梅毒もやはり性感染症です。

 プライベートな「性」の問題に対しては、実行性のある(結果の出る)公的介入や対策は立てにくいのです。

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岩田健太郎(いわた けんたろう)

神戸大学教授

1971年島根県生まれ。島根医科大学卒業。内科、感染症、漢方など国内外の専門医資格を持つ。ロンドン大学修士(感染症学)、博士(医学)。沖縄県立中部病院、ニューヨーク市セントルークス・ルーズベルト病院、同市ベスイスラエル・メディカルセンター、北京インターナショナルSOSクリニック、亀田総合病院(千葉県)を経て、2008年から現職。一般向け著書に「医学部に行きたいあなた、医学生のあなた、そしてその親が読むべき勉強の方法」(中外医学社)「感染症医が教える性の話」(ちくまプリマー新書)「ワクチンは怖くない」(光文社)「99.9%が誤用の抗生物質」(光文社新書)「食べ物のことはからだに訊け!」(ちくま新書)など。日本ソムリエ協会認定シニアワインエキスパートでもある。

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2件 のコメント

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プラットフォームとインフラで考えるエイズ

寺田次郎 六甲学院放射線科不名誉享受

感染症が専門でない医師も含めて、治療がうまくいかない症例も含めて、感染症を未然の状態の一般人も含めて、全体をどうコントロールするか? 感染症の原...

感染症が専門でない医師も含めて、治療がうまくいかない症例も含めて、感染症を未然の状態の一般人も含めて、全体をどうコントロールするか?
感染症の原因になる、HIVなどの免疫不全疾患やその他の環境要因や先天的要因をどう交通整理するか?

リーダーたる感染症内科医集団の究極の戦略はそこですが、専門家はどうしても特定疾患に思い入れを持つものですね。
患者も医療人も、そういう人間臭い部分=主観や嗜好も含めてシステムを組まないと無理なのは、サッカーに似ていて面白くもあります。

感染症の予防や蔓延のコントロール、患者の心身のケア、家族も含めた教育や啓発、多岐にわたる項目には専門家の中でも能力や適性が分かれるところでしょう。

言い換えれば、感染症専門医の条件でも全てに優れた医師を求めるとハードルが上がりすぎて人手不足になります。

何より、軽症から重症の感染症や患者の数自体を考えれば、地域に合わせたかかりつけ医の底上げと役割分担や遠隔相談システムの再構築が重要になるでしょう。

重症感染症やそれに類する病変フィルム、カルテ病歴をピックアップする内科医や総合診療医や放射線科医を、重症も処理できる感染症チームの仲間としてどう活用するか?

SNSで見た最近の国試の重症呼吸器疾患問題でも、重症感漂うCTのキースライスと数行の診療情報だけで、治療薬を5種類から選ばせていました。
もう一度画像全体を見直す、免疫不全の可能性を問診やカルテで調べる、呼吸器や感染症の専門医に相談する、が答えに無いのは医学生に求めすぎな気もしますが、正答した人間は優遇されるのでしょうか。
手先の器用さや画像診断なんか上下1割は育てられない領域と思いますし。

より深く感染症に関わる個人や組織を増やしていけば、エイズの問題に専念できる医療人も増えて、先生の目的は関連領域も含めて達成されていくと思います。

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必要なのは知識の共有か構造問題の改善か?

寺田次郎 六甲学院放射線科不名誉享受

昨年5月の「米国で深刻な処方鎮痛剤の乱用問題」という御社記事があります。 「普通の薬局で鎮痛剤が買えた」という米国社会が前提であり、理由の一つで...

昨年5月の「米国で深刻な処方鎮痛剤の乱用問題」という御社記事があります。
「普通の薬局で鎮痛剤が買えた」という米国社会が前提であり、理由の一つでした。

わざわざお医者さんに掛かって薬局でも買える薬を貰ったら患者にとってわざわざ病院に行く有難みが少ないし、病院は病院でしかできない仕事に売り上げが依存します。

日本も誤診や不適切処方にメスが入りそうですが、自己責任で内服する場合、責任が問われなくなります。
医師処方なら責任も問えますが、自己判断で重症患者が増えていくと、依存症や重症患者向けの病院を増やさざるを得なくなり、医療財政の破綻に進むと思います。

同様に、責任とお金の絡んだ構造問題に、どういう風に取り組むか?
日本からエイズが撲滅されるということは、一定数の研究者や教育者を除いてポストが無くなり、薬剤の不要な在庫も少量を除き廃棄処分でしょう。
そういう無駄も含んだ対策に社会や企業はどういう目を向けるでしょうか?

いま、AIが医師や医療人の仕事を奪うと言われていますが、多分、そういう部分も含めて、他業種を交えた議論をしないと手詰まりになるんじゃないかと思います。

エイズも含む慢性疾患全般に言えることですが、明日すぐに死ぬわけではない病気や難解な疾患に対する人々の理解をどう考えるか?

経時的な変化も踏まえて、対策が必要です。
オリンピック用の施設なんかも、テロ対策や老朽化病院の建て替えを兼ねると良いと思いますが、医療の分野だけでない対策が必要だと思います。

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