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「社会とつながり」多様なら、認知症リスク半減…国立長寿センターなど調査

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 社会とのつながりが多様な人ほど、認知症になりにくいとする研究結果を、国立長寿医療研究センター(愛知県大府市)などのチームが発表した。

 最も多様なグループは最もそうでないグループに比べ、発症リスクがほぼ半減していた。

 調査対象は、全国10市町の65歳以上の男女1万3984人。2003年から約9年間追跡し、認知症で介護が必要になった人数と、社会とのつながりの関連を調べた。

 その結果、〈1〉配偶者がいる〈2〉同居家族の支援がある〈3〉友人との交流がある〈4〉地域の活動に参加している〈5〉就労している――のいずれかに該当すると、認知症の発症リスクが減っていた。

 該当項目が0~1項目の人は892人で、そのうち追跡期間中に認知症を発症したのは258人。5項目すべてを満たした1818人では145人が発症した。

 年齢や健康状態などの影響を差し引いて計算すると、0~1項目の人に比べ、5項目の人は認知症を発症するリスクが46%減少していた。4項目だと35%減、3項目でも25%減だった。

 同センター社会福祉・地域包括ケア研究室の斎藤 たみ 室長は「特定の人とのつながりだけよりも、多様なつながりがある方が認知症のリスクを下げそうだ。社会とのつながりを増やすよう心がけてほしい」と話している。

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