医療産業の競争力強化などを訴えた読売新聞社の２０１３年の医療改革に関する提言には勇気づけられる。日本医療研究開発機構は、医薬品や医療機器の研究開発を支援する目的で１５年に発足したが、それ以前から機構が進むのと同じ方向を指し示していてくれたからだ。

　提言で指摘された、優れた若手研究者の育成にも機構は力を入れている。１６年度は研究課題の公募で４０歳代前半までが対象の若手枠を設け、応募数が前年の１１倍に増えた。ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）や、遺伝子を自在に改変できるゲノム編集のような常識を覆す成果が出ることを期待している。

　機構の重点事業の一つに、診断がつかない患者の全遺伝子を調べ、症状を見極めて病名を診断する事業がある。２０年には、全国の開業医がデータベースを使い診断できる仕組みを作りたい。がん治療については、遺伝子を調べて患者に最適な治療法を示すことが、どの医療機関でも可能な社会の実現も目指している。

　医学・医療研究は国費で進められ、国民の理解が欠かせない。生命の仕組みがどこまで解明できているか、どんな形で医療に役立つかを伝えるメディアの役割は大きい。臨床研究は効果と副作用の両面があることを患者に理解してもらう必要もある。これからも医療の多様な面を伝えていってほしい。

医療改革提言 ０８年、１３年に

　国民が受けられる医療の水準は、公的保険のあり方や医師数、研究開発力などによって左右される。多くの人々がよりよい医療サービスを永続的に受けられるよう、医療部は他部の専門記者らと医療改革に関する提言をまとめ、２００８年と１３年に発表。その後も、医療提供体制や国の研究開発促進策などについて取材を続けている。