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平均寿命の地域差拡大…医師数・生活習慣、関連見えず

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2.5歳(90年)→3.1歳(15年)

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 平均寿命や健康寿命の都道府県格差が2015年までの25年間で拡大したという研究結果を、東京大学や米ワシントン大学などの研究チームがまとめた。医療費や医師数は格差拡大と明確な関係はみられなかった。英医学誌「ランセット」電子版に発表した。

 渋谷健司・東大教授(国際保健政策学)らは国の人口動態調査などを使い、1990年と15年の平均寿命や健康寿命を分析した。

 その結果、平均寿命は全国で、90年の79歳から15年は83.2歳に延びた。都道府県別にみると、90年は最も長い長野県(80.2歳)と最も短い青森県(77.7歳)で2.5歳だった差が、15年は最長の滋賀県(84.7歳)と最短の青森県(81.6歳)の間で3.1歳に広がっていた。

 健康寿命も全国で70.4歳から73.9歳に延びたものの、都道府県間の差は25年間で2.3歳から2.7歳になった。

 格差拡大の要因を分析したが、1人当たりの医療費、人口当たりの医師数・看護師数・保健師数、生活習慣と明確な関係はなかった。

 渋谷教授は「健康格差の解消というと、医師や医療費を増やす議論になりがちだが、ただお金や人材を投入しても解決しない。地域の経済力や医療の質など、地域ごとに健康を損なう要因を調べ、対策を考える必要がある」としている。

 研究チームは15年の死亡につながるリスク要因も分析。約3割が食事や喫煙などの生活習慣だった。

  <健康寿命>  日常的に健康で介護を必要とせず、自立した生活ができる期間。2000年に世界保健機関(WHO)が提唱した。延ばして医療費や介護費用の抑制につなげようと、政府は生活習慣病予防などの施策を進めている。

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