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終末期の人工透析、中止広がる…2014年以降に医療機関の半数が経験

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 終末期の患者らの人工透析の導入を見送ったり、中止したりした経験のある医療機関は、2014年以降で約半数に上るとする調査結果を、日本透析医学会理事で川島病院(徳島市)副院長の岡田一義医師がまとめた。

 透析の導入見送りや中止の広がりが全国規模で明らかになったのは初めて。横浜市で開催中の同医学会で17日に発表した。

 全国の透析実施医療機関から無作為抽出した1407施設に、昨年12月から今年1月にアンケートを行い、510施設が回答した。

 そのうち、14年6月~16年11月に透析の導入見送りや中止の経験があると答えた医療機関は240施設(47%)だった。患者数は893人で高齢者が90%、認知症が46%だった。

 患者の高齢化が進み、体に大きな負担がかかる透析の実施に迷うケースが増えている。同医学会は14年5月、透析の導入見送りや中止の条件と踏むべき手続きを提言した。容体が極めて悪い終末期などには、医師や看護師などで作る医療チームが患者や家族らと十分話し合い、合意した内容を文書に残すよう求めた。

 提言に準拠して導入見送りや中止が行われた患者の割合は77%だった。準拠しなかったケースは「導入見送りや中止が検討されるほど悪い容体ではなかったが、本人の強い意思と家族の同意があった」や、「提言の存在を知らなかった」「提言を理解していなかった」などの理由が挙げられた。

  会田薫子東京大学特任教授(死生学)の話 「透析の導入の見送りや中止を経験している医師が、予想以上に多くなってきたことがうかがえる。終末期ではない患者が透析を拒否した場合も、最善の選択ができるように医療者側が十分な情報を提供し、よく話し合う必要がある」

          ◇

【人工透析】  体内の老廃物を濾過(ろか)する腎臓の機能が著しく低下した腎不全の患者に通常、週3回4時間以上かけて機械で血液を浄化する。2015年末時点の患者数は約32万5000人で平均年齢は67.9歳。

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