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がん治療で退院後の「外来リハビリ」…保険適用されず、取り組み遅れる

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がん治療で退院後の「外来リハビリ」…保険適用されず、取り組み遅れる

 がん患者は、痛みやだるさ、治療の後遺症など様々な体の不調に襲われる。それを和らげ、生活の質を上げる効果が期待されるのが、がん治療に伴うリハビリテーションだ。だが、退院後のリハビリを支える「外来リハビリ」の取り組みは遅れている。(石塚人生)

がん拠点病院の4分の1程度で…

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 大けがや脳卒中の後、理学療法士ら専門職の指導で適切なリハビリを続けると、体の機能を元の状態に近づけることができる。がんの治療で体に大きなダメージを受ける場合も、同様にリハビリが欠かせない。

 例えば食道がんで胸を切り開く手術を受けると、食べ物がのみ込みにくくなり、体重も大幅に減りやすい。肺活量は、退院直後には手術前の6割程度まで落ちてしまう。肺機能が低下すると肺炎になりやすい。

 そこで治療前後のリハビリが重要になる。手術後の肺活量の落ち込みを少なくし、肺炎を防ぐには、たんの上手な吐き出し方の訓練や、息を深く吸う訓練ができる器具「インセンティブ・スパイロメトリー」を手術の1~2週間前から続けることが望ましい。手術直後は、適度な歩行や軽い筋力トレーニングで体力を取り戻し、スムーズにのみ込みができるよう言語聴覚士らのリハビリを受ける。

 がんで入院中のリハビリは、2010年に保険適用された。今では、地域でがん診療の中心的な役割を果たす全国約400のがん診療連携拠点病院の8割で、行われるようになった。

 だが、退院後は患者の自主的なリハビリに任せられている。入院期間が短くなり、リハビリで体の機能を十分に取り戻す前に退院することも多い。退院後は専門職に教わったリハビリを自分で続けるしかないが、長続きしない人も多い。

 そこで退院後の通院の際、自宅でのリハビリの効果を確かめ、不十分なら再びリハビリを追加・指導する病院が増え始めた。これが「外来がんリハビリ」だが、がん拠点病院の4分の1程度しか行っていない。外来リハビリには保険が適用されず、各病院が独自に実践しているのが現状だ。

プログラム開発

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 昨年度から、効果的な外来がんリハビリのプログラムについて、全国63人の医師で作る日本医療研究開発機構の研究班が開発に取り組んでいる。現在、リハビリの必要性が高い乳がん、呼吸器がんなど4種類のがんを対象としている。今年度中に外来での試験導入が始まる予定だ。

 研究班代表を務める慶応大学リハビリテーション医学准教授の辻哲也さん(51)は「医療の進歩で、がんが転移しても、治療を受けながら元気に暮らす人も増えている。自宅に戻った後のリハビリはより重要になる」と話す。

 外来でのがんリハビリは、自宅で患者自身が行う筋力トレーニング、ウォーキングなどの実施状況を医師が確かめ、足りない部分を専門職が補う形で進められる。患者が定期的な経過観察や検査で外来を受診する際、そのチェックを受けることが基本になる。

 自宅でのリハビリの状況を医師や専門職に評価してもらうことは、リハビリを続ける動機付けにもなる。辻さんは「保険適用になれば外来リハビリはもっと広まる」と期待している。

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