日本老年学会と日本老年医学会は、高齢者の定義を６５歳から７５歳に引き上げるよう提言した。７５歳までの１０年間、支えられる側から社会の支え手になってはどうか、という。提言をどう考えるか、３人に聞いた。

「若返り」データが実証…日本老年医学会前理事長 大内尉義さん

大内尉義さん

　先進諸国では６５歳以上を高齢者としてきた。１９世紀後半のドイツでビスマルクが６５歳以上に年金を支給したのが始まりとか、１９５６年の国連の報告書で６５歳以上が７％を占める社会を「高齢化社会」として以来普及したなどと言われている。いわば歴史的慣習で、成人と高齢者の分水 嶺（れい） を６５歳とする明確な医学的根拠があるわけではない。

　この間、先進諸国では急速に人の寿命が延びてきた。１９５６年の日本人の平均寿命は男性６３．５９歳、女性６７．５４歳と現在より２０歳近く短い。当時、６５歳以上の人は２０人に１人と少数派だったが、今や４人に１人と珍しくない存在だ。国民の大多数が、実年齢より若いという実感を持っている。

　こうしたことから、日本老年学会と日本老年医学会は２０１３年に合同作業部会を設置。高齢者の定義を再検討するため、国内の高齢者の知的、身体的な機能のデータ収集を開始した。

　認知症のない５０歳以上の人の知能検査の結果を、００年と１０年で比べると、ほとんどの項目で平均得点が１０歳程度分若返っていることがわかった。身体能力をみる調査では、歩く速さや握力、片足立ちの時間などが各年代で向上していた。脳卒中、心筋梗塞、骨粗しょう症など高齢者がかかりやすい病気になる割合も減少していた。

　データを基に、討議を重ねた結果、今の日本人は明らかに若返っており、高齢者の定義を７５歳以上とする提言をまとめた。６５～７４歳は、高齢者の準備段階にあたる「准高齢者」とし、９０歳以上を「超高齢者」とした。

　我々の狙いは、現状にそぐわなくなった高齢者の定義を医学的見地から見直すことだ。そして、６５～７４歳の元気な人たちから「高齢者」というくびきを取り除き、就労やボランティアなどで、生き生きと社会参加できる世の中をつくってほしいと願っている。

　年金の支給年齢の引き上げなど、社会保障の切り捨てにつながると危惧する声もあった。これは我々の本意ではない。６５～７４歳の時期は、特に個人差が大きく、支援が必要な人もいる。個々の状態に応じて社会参加する仕組みや社会保障制度が必要になるという意味で、あえて「准高齢者」と位置づけた。

　高齢者の定義は、その時々の社会が決めるものだ。提言を機に、広く国民的な議論が巻き起こることを期待したい。

　老年医学の研究では、老化の原因は「遺伝が３割、環境が７割」と言われている。社会参加をした方が心身の機能が維持されることもわかっている。少子化で今後、若年の労働人口が減っていく。何歳になっても、働く意思のある人は働ける。そういう社会をつくることが、日本の労働力確保にもつながるのではないかと思う。

　 ◇おおうち・やすよし 　東京大学医学部卒。東大大学院医学系研究科加齢医学講座教授を経て、２０１３年から虎の門病院（東京都）院長。６７歳。

　（編集委員　館林牧子）