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遺伝情報を基に効果的治療…「がんゲノム医療」体制整備へ

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 厚生労働省は、がんに対し遺伝情報を基に効果的な治療を行う「がんゲノム医療」を実用化するための総合戦略を今年夏をめどに策定する。

 新薬開発に向けた産学官の連携組織の創設や、新薬を早期に承認して保険適用する仕組み作りなどを柱とする。

 がんは、主に遺伝子の変異によって生じる。同じ臓器のがんでも、遺伝子の変異には様々なタイプがあり、抗がん剤の効き目は異なる。変異に合わせて抗がん剤を使い分ければ、副作用を減らして、効果的な治療ができると期待される。

 総合戦略では、大学や病院、製薬企業などが参加する連携組織の設置を盛り込む。がんの遺伝情報をまとめたデータベースを活用し、がんに関連する新たな遺伝子変異を探したり、新薬開発の治験に患者が参加しやすくしたりする体制を整備する。

 同じ遺伝子の変異が引き起こしているがんは、臓器が別でも共通の薬が効果的な場合がある。こうした薬は一括して迅速に承認できるよう、手続きを見直す。

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