日本で毎年新たに子宮頸（けい）がんになる女性は約１万人で、約３０００人が亡くなっています。そのほとんどは、性行為でうつるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が原因とされ、このうち、特にがんに進展する危険性が高い型への感染を防ぐのが「ＨＰＶワクチン」です。国は２０１３年４月から、小６から高１の女子を対象とする定期接種としましたが、接種後に痛みなどの体調不良を訴える人が相次ぎ、同年６月、積極的に接種を勧めることを中止しました。それから３年以上、事実上、接種はストップしています。

　この間、ワクチンを打った後に体調不良を訴えている女性たちが国や製薬会社に損害賠償を求める訴訟を起こす一方、世界保健機関（ＷＨＯ）や日本の関連学会は、日本の若い女性が、がんを予防できるチャンスを失わせているとして、積極勧奨の再開を求めています。国内の大学からは、接種勧奨の再開が遅れれば遅れるほど、ワクチンを受けられなかった年代の女子の感染率がほかの年代に比べて極めて高くなるという研究も報告されています。もう判断を先送りにはできません。

　読者の方も、結局、子宮頸がんワクチンは受けた方がいいのか、受けない方がいいのか、混乱していることでしょう。ヨミドクターでは、この問題について科学的に適切な判断ができるように、妊産婦や子宮頸がんを診る産婦人科医、予防接種の専門家である小児科医、そして痛み治療を専門とする医師に、現状の分析とご意見をお書きいただきました。接種後の体調不良はもちろん十分に対処する必要がありますが、それだけを配慮するあまり、私たちは、ワクチンで防げる死を放置していいのでしょうか？　これから、日本はＨＰＶワクチンにどう向き合うべきなのか、考える材料にしてください。

ヨミドクター編集長・岩永直子

・ＨＰＶワクチンをめぐる最近の動向（２０１６年８月２９日）

・ＨＰＶワクチンを打った後、長引く心身の不調を訴える患者さんの診療
（２０１６年９月２日）

・打った後の体調不良に苦しんだ立場から　１０代後半の女性とその母親
（２０１６年１１月８日）

妊産婦や子宮頸がん患者を診る立場から

新潟大学大学院医歯学総合研究科産科婦人科学教授　榎本隆之

若い女性に増えている子宮頸がん

榎本隆之さん

　近年、２０～３０歳代を中心に子宮 頸（けい） がんが急増しています。また結婚・初産年齢が高齢化していることにより、妊娠をきっかけに初めて産婦人科を受診し、子宮頸がんを指摘されて大学病院に紹介されてくるケースを多く経験します。

　がんは放置していると、周囲の組織に広がっていき（これを浸潤と呼びます）、さらに毛細リンパ管や毛細血管に浸潤することによって、がん細胞がリンパ液や血液の流れにのって他の臓器やリンパ節に転移することがあるため、浸潤・転移が始まる前に発見することが重要です。

　妊娠中に上皮内がん（がん細胞が上皮内にとどまっているがんで０期のがんとも呼びます）が発見された場合は、そのまま妊娠を継続し、 分娩（ぶんべん） 後に治療することが可能です。

　しかし、浸潤がんが見つかった場合、私たちは腫瘍が小さいケースでは、がんを治療しながら妊娠を継続する方法を試みていますが、一般的には妊娠の継続を諦めてもらい、がんの治療を優先せざるを得ません。女性にとって子供を授かるという一生で一番幸せな経験の直後にがんの告知を受けるわけですから、そのつらさは想像の域を超えます。

　子宮頸がん検診の普及によって浸潤がんになる前の早期発見は可能ですが、２０代の女性の子宮頸がん受診率は５％にとどまっています。受診率を上げるために自治体も検診受診無料クーポン券を配布したり色々手を尽くしてはいますが、子宮頸がんといっても「自分には関係ない」と思っている若い女性が多く、受診率を上げるのはなかなか困難です。

　２００８年、現三重大学産婦人科教授の池田智明氏は、厚生労働省班研究の一環として分娩を取り扱う１５００施設に『妊娠に関連する悪性腫瘍の調査』を行い、半数の施設から回答を得た結果をまとめました。

　それによると、妊娠に関連する悪性腫瘍の７２％は子宮頸がんで、年間１６２例が報告され、うち、通常妊娠継続を断念する１Ｂ１期以上の浸潤がんは２７％の４４人に発見されています。したがって国内で年間８０人を超える女性が妊娠中に子宮頸がんが見つかり、妊娠継続を諦めていることになります。

海外から指摘される日本の問題

　今年、６月３日より７日まで米国イリノイ州シカゴで恒例の「ＡＳＣＯ（米国臨床腫瘍学会）２０１６」が開催され、全世界からがん治療に関わる臨床医、研究者が約３万人集まりました。初日には『ＨＰＶ関連がん』に関する拡大教育セッションが開かれ、『ＨＰＶに関連した子宮頸がんの展望』というテーマで講演したＰａｒｈａｍ博士は「ＨＰＶワクチンが今後ますます普及すれば、子宮頸がんは近い将来、撲滅されるであろう」という見解を述べていました。

　一方、日本では繰り返し行われる副反応報道および厚生労働省のワクチン接種の積極的勧奨の差し控えの通知により、２０１３年６月以降、ワクチン接種者はほとんどいなくなっています。我々が行った新潟市の調査では、２０１２年には８０％を超えていた接種者は、２０１５年には約４万４７００人の対象者に対して接種者は８９人と０．１９％にまで落ち込んでいます。

　日本のこのような状態は、もはや国内だけの問題ではありません。世界保健機関（ＷＨＯ）のワクチン安全性諮問委員会（ＧＡＣＶＳ：　Ｇｌｏｂａｌ　Ａｄｖｉｓｏｒｙ　Ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ　ｏｎ　Ｖａｃｃｉｎｅ　Ｓａｆｅｔｙ　）は今年１月２２日、「日本の若い女性は、本来予防が可能であるＨＰＶ関連がんの危険にさらされたままになっています。レベルの低いエビデンス（科学的根拠）に基づく政策決定は、安全でかつ有効なワクチンを接種する機会を奪い、若い女性に真の被害をもたらし得るでしょう」との声明を発表しています。

国内で積み重ねられてきた「副反応」への対策

　しかし、厚生労働省や関連学会は、ＨＰＶワクチン接種の積極的な勧奨の差し控えを通知した後、何もしていなかったわけではありません。

　２０１４年７月の第１０回予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会において、販売開始から平成２６年３月末までに国内で接種を受けた約３８８万人（約８９０万接種）を対象とした有害事象（ワクチン接種後に起こった望ましくない心身症状で、ワクチン接種との因果関係が不明のものも含む）が検討され、慢性 疼痛（とうつう） や運動障害などは１７６件で、１０万接種あたり２件の頻度であると報告されました。

　また、診療体制については、２０１３年９月から、厚生労働科学研究費事業研究班に所属する医師の医療機関を中心に整備が進められ、日本医師会・都道府県医師会の協力の下、２０１５年７月には４７都道府県全てにおいて１か所以上の協力医療機関が選定されました。全国どこにおいても地域の協力医療機関が窓口となり、さらには高次専門医療機関（２７施設）への紹介体制を含め、ＨＰＶワクチン接種後の症状に困っておられる方への診療体制が整っています。

　加えて、２０１４年１１月、厚生労働省にＨＰＶワクチン相談窓口が設置され、被接種者やその家族からのＨＰＶワクチン接種に関わる相談を一元的に受け付けています。

　日本医師会、日本医学会は、ＨＰＶワクチン接種の積極的な勧奨が再開された際に、有害事象を訴える接種者を早期に見いだし、適切な治療が行われるように２０１５年８月「ＨＰＶワクチン接種後に生じた症状に対する診療の手引き」を発行しました。

　２０１６年４月には日本小児科学会、日本産科婦人科学会、日本感染症学会、日本耳鼻科学会など予防接種に関わりのある学術１５団体で構成される「予防接種推進専門協議会（岩田敏委員長）」がＨＰＶワクチン接種後の症状への対策など十分な体制が整ったとして、「これ以上の勧奨の中止は極めて鬱慮すべき事態」と指摘しています。

　国内のＨＰＶワクチンの有効性と安全性を評価するため、厚生労働省は２０１５年から３年間の予定で、がんの疫学調査を専門とする大阪大学教授の祖父江友孝氏を主任研究者とする班研究を立ち上げています。また、ワクチンの有効性については、大阪と新潟で疫学研究が進んでいます。

　大阪では大阪産婦人科医会が中心となり２０１１年からＯｃｅａｎ　Ｓｔｕｄｙ（Ｏｓａｋａ　Ｃｌｉｎｉｃａｌ　ｒｅｓｅａｒｃｈ　ｆｏｒ　ＨＰＶ　ｖａｃｃｉｎｅ　ｓｔｕｄｙ）と銘打ってＨＰＶワクチンを定期接種した女性を登録し、中長期的なワクチンの効果を検証する疫学的研究を行っています。新潟県では２０１４年より２０歳の子宮頸がん検診受診者を対象にＨＰＶワクチンの有効性を検証する疫学的研究（Ｎｉｉｇａｔａ　Ｓｔｕｄｙ）が進んでいます。

　名古屋市は２０１５年１２月、市の約３万人が回答した子宮頸がん予防接種調査を解析した結果、月経不順、視野・視力の異常、疼痛、疲労感など２４種類の症状の頻度について予防接種者と非接種者との間で統計学的に意味のある違いがなかったと速報で発表しました。

　６月１５日から４日間、オーストリアのザルツブルクで「ＥＵＲＯＧＩＮ（Ｅｕｒｏｐｅａｎ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ　ｏｎ　Ｇｅｎｉｔａｌ　Ｉｎｆｅｃｔｉｏｎ　ａｎｄ　Ｎｅｏｐｌａｓｉａ　欧州性感染症と性器がん研究機構）２０１６」が「ＨＰＶ関連がんについて研究と臨床の架け橋となる重要な知見」というテーマの下開催され、全世界からＨＰＶ関連腫瘍の専門家が集結しました。

　その中の「ＨＰＶワクチンの安全性についてのｕｐｄａｔｅ（情報更新）」というセッションで、世界保健機関（ＷＨＯ）のワクチン安全性諮問委員会は、「ワクチン非接種者と接種者の間でＣＲＰＳ　（複合性局所疼痛症候群：外傷や神経損傷のあとに痛みが持続する症候群）やＰＯＴＳ（体位性起立性頻脈症候群：思春期に起こりやすい自律神経機能失調で、立ち上がったときにふらつき等の低血圧症状があっても、明らかな血圧低下はなく、一方で頻繁に脈拍が早くなる症候群）の発生頻度に差がなく、現時点でワクチンの安全性を危惧する科学的証拠はなにもない」との立場を再度、明確にしました。ＨＰＶワクチン接種による自己免疫性疾患の発症率は、一般集団との比較で差が見られないというフランスの２００万人以上を対象とした調査も発表されました。

　また、北海道大学のシャロン・ハンリー氏は特別講演で「日本でＨＰＶワクチンの副反応を唱えている医師はごく少数であり、彼らは国内向けの英文雑誌にＨＡＮＳ（子宮頸がんワクチン関連神経免疫異常症候群）という病気の概念を提唱しているが、診断基準が極めて 曖昧（あいまい） で、症例報告での発表であるため、科学的根拠のレベルは低い」と発表しました。

　新聞によると、ＨＰＶワクチン接種後の健康被害を訴える女性らを診療している厚生労働省研究班代表の信州大教授が、ＨＰＶワクチンが自己免疫疾患を起こす可能性を示したという動物実験のデータについて、不正を疑う通報があり、同大は学内規定に基づく調査委員会を設置する方針を決めたと、８月３日に発表しました。

ＨＰＶワクチン再開　科学的に判断を

　「ＥＵＲＯＧＩＮ２０１６」に参加した世界の研究者たちは日本の若い女性が置かれている状況を危惧し、厚生労働大臣あてのＨＰＶワクチン推奨の再開を勧告する声明文に３００名以上の世界の専門家が署名したといいます。

　今やＨＰＶワクチン接種は世界６６か国で国の事業として実施されており、隣国の韓国も今年６月より公的接種が開始されています。

　一方、日本では毎年約１万人が子宮頸がんに 罹（かか） り，うち１００人弱は妊娠中にがんが見つかり、妊娠継続を諦めています。また、年間３０００人が子宮頸がんで死亡していますが、死亡者のうち２００人は４０歳未満で、若年者に発生する固形がん（血液のがんを除いたがん）の中では最も多い数となっています。厚生労働省副反応検討部会のデータでは、ＨＰＶワクチンの国内販売開始以降、接種によって１７６人に接種との因果関係が否定できない重篤な有害事象が起こった一方で、接種により回避することができた子宮頸がん患者数は１万３０００～２万人、死亡者は３６００～５６００人と推計されています。

　今年７月にＨＰＶワクチンの予防接種による副作用を訴える女性が国とワクチン製薬会社を相手取って損害賠償を請求する集団訴訟を起こしました。報道されたような症状に苦しむ女性に対してはワクチン接種との因果関係の有無にかかわらず、社会として救済すべきであるでしょう。

　しかし、ワクチン接種の積極的勧奨の再開の可否については、科学的に信頼性の高い調査結果に基づいて、ワクチン接種の効果と副反応を 天秤（てんびん） にかけた上で判断すべきであると考えます。子宮頸がん検診はがんの早期発見には寄与しますが、子宮頸がんの発生予防にはつながりません。現時点で、子宮頸がんを予防できる可能性があるのは、ＨＰＶワクチンだけであると強調しておきたいと思います。

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　【略歴】
　榎本　隆之（えのもと・たかゆき）
　新潟大学医学部産科婦人科学教室教授

　１９８３年、大阪大学医学部卒業。米・国立がん研究所客員研究員、大阪大学医学部付属病院・病院教授などを経て、２０１２年に現職。大阪大学医学系研究科 招聘（しょうへい） 教授、琉球大学非常勤講師兼務。日本産科婦人科学会婦人科腫瘍委員会副委員長。日本婦人科腫瘍学会常任理事。