ネット依存の小中学生…スマホ断ち、キャンプで生活習慣改善

　スマートフォンの普及に伴い、全国的に子どものネット依存が問題視されるなか、小中学生の学力全国トップクラスの秋田県が、対策に乗り出す。

　ネットに依存しているとみられる県内の小中学生約１０人を１週間、キャンプに連れ出し、ネットから遮断して生活習慣の改善を図る。全国でも珍しい取り組みで、県教育委員会は「早めに対策を取ることで、依存拡大を防ぎたい」と期待している。

　県教委では、小中学生のネット依存について調査していないため、具体的な人数は把握していない。しかし、今回の対策実施を前に協力を打診した県医師会の説明では、少なくとも１０人前後が、昼夜の生活が逆転したり、スマホをさわっていないと落ち着かなかったりするなどの症状に陥り、医師に相談に来ているという。全国的にみれば人数はまだ少ないとみられるが、県教委は「予備軍はさらにいる可能性もある」として、対策の実施を決めた。

　キャンプは、８月に由利本荘市の岩城少年自然の家で１週間実施する。毎日朝と晩に、小児科医の指導の下で「認知行動療法」を受けて自分の生活を見つめ直すほか、ネットとの正しい関わり方を学んだり、カウンセリングを受けたりする。期間中は、一切ネットは使えない。１２月には、経過観察のためのキャンプも行う予定だ。

　背景には、ネット依存が、全国トップクラスを維持している子どもの学力に悪影響を及ぼすとの懸念がある。県教委が昨年１０月に、小学４年から中学３年の全員を対象に行った調査では、自分専用のスマホやタブレット端末を持っている児童生徒の割合は８２・４％と、２０１３年の調査から１０・７ポイント増加。そのうち、ゲームや通信アプリを１日２時間以上使う子どもの割合も６・９％と前年から増えている。

　県教委によると、ネットを２時間以上見る子どもは、睡眠時間を削る傾向があるという。「高い学力を支えるのは、健康的な生活だ。キャンプがそれを取り戻すきっかけになれば」と話している。

　 ◆ネット依存 　オンラインゲームや無料通話アプリなどに夢中になり、睡眠や食事が不規則で、学校にも通えないなど日常生活への支障がある状態。２０１３年に厚生労働省研究班が発表した調査結果では、ネットへの依存が強いとみられる中高生は推計約５１万８０００人に上る。