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ジカ熱 感染防ぐには…蚊よけ・駆除 日本でも

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 中南米で流行しているジカウイルス感染症(ジカ熱)。感染した妊婦から、頭が小さい「小頭症」の子どもが生まれており、日本政府は15日、4類感染症とし、患者を診察した医師に保健所への届け出を義務づけた。ジカ熱自体は症状が軽く、過度に恐れる必要はないが、妊婦を感染から守るためにも、ウイルスを媒介する蚊への警戒を高める必要がある。(医療部・原隆也)

ジカ熱 感染防ぐには…蚊よけ・駆除 日本でも

  ■ワクチンなし

 ジカ熱は、ジカウイルスを持ったネッタイシマカやヒトスジシマカに刺されることで感染する。輸血や性交渉での感染報告もある。1947年にアフリカ・ウガンダの「ジカ森林」のアカゲザルから見つかった。

 症状は、2~12日の潜伏期間後、発熱(38・5度以下)や頭痛、関節痛、発疹、結膜炎などが表れることがある。急激な筋力低下やまひを引き起こす「ギラン・バレー症候群」を発症した事例も確認されている。特効薬や予防するワクチンはないが、多くが2~7日で自然に治り、血液からウイルスがなくなる。症状が出ない人も8割ほどいる。

 問題は、ジカ熱が流行しているブラジルで、知的障害などが表れることもある小頭症の子どもが昨年10月から先月末までに4783人生まれていることだ。

 世界的な脅威として世界保健機関は今月1日、緊急事態を宣言した。米疾病対策センターによると、流行地域は、ブラジルやメキシコなど30の国・地域。日本政府も監視体制などを強化した。ジカ熱を4類感染症としたほか、妊婦に流行地域への渡航を控えるよう促し、渡航者には長袖、長ズボンの着用と蚊よけスプレーを使用して刺されないよう注意を呼びかけている。

 今夏はブラジルで五輪・パラリンピックが開かれ、往来の増加が予想される。東京慈恵会医科大学の 嘉糠かぬか洋陸ひろたか 教授(熱帯医学)は「軽症か無症状の人が気付かず帰国し、感染を広げる恐れがある」と警告する。

  ■潜伏期間に注意

 日本での感染拡大を防ぐためには、どんな点に注意が必要だろうか。

 国立感染症研究所ウイルス第1部の高崎智彦・第2室長によると、ウイルスを持ち、症状がない人でも感染してから10日ほどは、他人にうつす危険性がある。潜伏期間中も感染拡大させる恐れがあるという。

 高崎室長は「蚊が活動を始める5月以降、流行地域から帰国した人は、他人にうつさないよう、10日程度は蚊に刺されないことが大切だ。症状がある患者は、絶対に蚊に刺されないようにすべきだ」と話す。帰国後4週間以内は献血できないので、輸血による感染の恐れは極めて低い。

 発症2週間後も精液中にウイルスが残っていた事例があり、流行地域で感染した男性が帰国してパートナーにうつす可能性もある。帰国後しばらくはコンドームを使うことが望ましい。

 一昨年、同じく蚊が媒介するデング熱の感染が東京都内で相次いだが、都は昨年、都立公園9か所で蚊の駆除を進め、再発を抑え込んだ。ジカ熱もこうした行政の取り組みに加え、国民も夏場に備えて蚊の幼虫が繁殖する雨水がたまるような場所をなくし、卵の駆除を進めることも大切だ。

  <4類感染症>  感染症法では、感染症を感染力や危険度などの高い順に1~5類に分類して指定しており、その4番目。デング熱やマラリアなども含まれる。1~4類は、患者の報告のほか、病気を媒介する蚊などを土地の所有者や自治体に駆除させることができる。

 (2016年2月16日 読売新聞朝刊掲載)

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