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脳卒中治療にビッグデータ…九大・飯原教授ら診療体制改善目指す

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 がん、心臓病と並ぶ日本人の3大疾患で、寝たきりの最大の原因になる脳卒中について、全国の医療機関から診療データを収集、分析し、診療体制の向上に生かす研究に、飯原弘二・九州大学教授(脳神経外科)が代表を務める厚生労働省の研究班が取り組んでいる。

 医療に膨大な電子データ(ビッグデータ)を活用する先駆的な試みだ。

 「J―ASPECT Study」と呼ばれる研究で、研究班は全国の主要な749施設に対し、米国脳卒中学会の「包括的脳卒中センター」の要件を満たしているかアンケート。高レベルの脳血管外科治療の実施や集中治療室の有無など25項目を点数化した。

 ビッグデータとして、国が推奨する「診断群分類(DPC)別包括評価」という医療費の算定制度を活用。全国256施設から、脳卒中に関する11年度分のDPCデータ、5万3170症例分の提供を受けた。データの内容は診療行為や重症度、医療費、在院日数、退院時の病状などだ。

 アンケート結果と合わせ、脳卒中死亡率との関係を検討した結果、点数が高い上位5分の1の施設は、下位5分の1の施設に比べて26%死亡率が低かった。個別施設の結果は公表しないが、それぞれの施設にフィードバックして、治療体制の改善につなげる。

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