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[動き出す予防医療]がんの性質ごとに治療方針

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 がんは、細胞増殖に関連する遺伝子に後天的変異が生じ、細胞が悪性の増殖細胞に変化したものです。がんの遺伝子検査は、体質ではなく、できてしまったがんの性質を調べるものです。

 同じ部位にできたがんでも、変異した遺伝子や働いている遺伝子の種類によって、がんの性質が異なります。がんの性質は、効く薬、転移のしやすさ、予後などを決めます。

 最近、がん遺伝子(標的遺伝子)の機能を抑えるように設計された抗がん剤(分子標的薬)が開発され、きわめて鋭い治療効果が得られています。ただし、この効果は標的遺伝子に変異があるがんに限られます。最近の肺がんの抗がん剤選択の指針では、ALK融合遺伝子およびEGFR遺伝子の変異を標的とする分子標的薬を選択する際には、あらかじめこれらの変異の有無を検査することが推奨されています。使う薬とセットになった診断「コンパニオン診断」が必要不可欠になってきました。

 現在、がんゲノム研究が強力に推進されています。同じ臓器に発生したがん組織のゲノムを患者さんごとに比較すると、共通の遺伝子変異があるがんと、ほとんど共通性がないがんがあることがわかってきました。特に後者は、同じ臓器のがんでも、患者さんごとに異なるメカニズムで生じたと考えられるため、臓器ごとではなく、メカニズムごとに治療方針を確立する必要があります。

 がんにより、働いている遺伝子が異なり、がんの性質や予後が異なります。これらは、がんのRNA分子を解析することで判定できるようになってきました。がんのDNAやRNA分子を指標にして、個々の患者さんに合わせた治療法や病気との付き合い方のアドバイスを行う時代がやってきました。(林崎良英・理化学研究所プログラムディレクター)

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