今回は、この夏、皆さんに協力していただいた「震災とツイッターアンケート調査」の結果についてご報告したいと思います。東日本大震災では発生直後、携帯がつながらず情報が入手しづらく、日常生活がマヒ状態に陥りました。こうしたなかで新しいネットワークであるツイッターが多くの人々に使われ情報交換が行なわれました。

　ツイッターは我が国では２００８年ころから盛んにつかわれるようになったネットワークです。１４０文字以内の「つぶやき」を入力して、その内容を仲間内で共有し合います。実名でも匿名でも、気軽につぶやき・情報を発信できることから、世界で普及しました。

　ニールセンの調べによれば約１２００万人が使用し、その多くは３０、４０歳代、高年齢層の使用者は少ないといわれています。

　震災時、ツイッターはどのような役割を果たしたのでしょうか？

　情報の提供はいい影響を与えたのか、それとも不安材料を提供したのか、またこうした新しいコミュニケーションは震災という非常時に精神的にプラスに働いたか、それとも逆にネガティブであったか。また、ツイッターを使う人、使わない人の間で情報格差を生じる要因にはならないのか、震災時情報は足りていたか。それを知るのが今回の調査の目的でした。

　アンケートは６月２９日から８月３１日まで２か月間、ヨミドクター上で実施しました。有効回答数１２２３人のうちツイッター使用者は３７３人で約３分の１でした。ツイッターを使っている方は少ないと感じるかもしれませんが、アメリカでもツイッター使用者の割合は同じくらいの割合です。

　

　

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回答者の居住地域の割合

　調査には、北海道から沖縄まで全国の方が参加していただきました（ちなみに、アメリカやオーストラリア、ドイツ、タイなど海外に住む日本人参加者もいらっしゃいました）。地域的には東京をはじめ関東近県からの方が多いのですが、東北地方や北関東の被災地の方もいらっしゃいます。

　インターネットでのアンケートですからインフラ環境の悪い地方や避難所の方の調査はできません。しかし、自然災害では、直接の被害を受けた時だけでなく、家族、友人、知人が被害にあうことによっても大きなストレスになることが知られています。そうした観点から、この調査では震災の直接的被害だけでなく間接的なダメージにこうした新しいネットワークがどう役立つか、という視点でスタートしたのです。